動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングでタグ「youtube」が付けられているもの



IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1011/17/news115.html

 削除を行ったメディアインタラクティブは、「EMIミュージックから依頼を受け、宇多田さんの違法動画を削除しており、誤って公式動画も削除してしまった。現在、公式動画を戻す作業を行っており、じきに戻る予定だ」とコメントしている。
違法動画も問題だが、公式サイトをどのように運用していくか、ということにも問題。いろいろと考えさせられる事案。

IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1011/01/news086.html

 Googleで幹部の退任が相次いでいる。子会社YouTubeとAdMobのCEOが退任し、Google Wave責任者がFacebookに移ったと報じられている。

 YouTubeの創設者の1人チャド・ハーレイ氏は10月29日、CEOを退任することを明らかにしたと各紙が伝えている。顧問として同社にとどまるが、いずれは新たな会社を興すつもりだという。

 同氏は2005年にスティーブ・チェン氏とともにYouTubeを設立し、2006年に16億5000万ドルで同社をGoogleに売却した。チェン氏は2008年にGoogleを去っている。

Youtube がどの方向に向かうのかは、ちょっと想像ができない。動画投稿の中心であり続けるとは思うが。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1010/18/news071.html

 YouTubeは特に目覚ましく、週当たり20億以上のページビューが収益化されており、これは前年比50%の成長という。だが、パトリック・ピシェットCFO(最高財務責任者)はYouTubeが黒字化したかどうか明言することを避けた。
黒字化はともかくとしても、それに近い水準まではきているのは間違いなさそう。注目。
Mycom ジャーナル
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/09/27/007/

スペイン連邦裁判所は9月23日(現地時間)、米Googleの動画共有サービス「YouTube」に自社が著作権を所有するコンテンツが掲載されているのはYouTubeの責任だとする地元TV局の訴えに対し、「YouTubeには責任なし」との判決を出した。Google側は「インターネットの勝利」と賞賛している。

日本でもどこかちゃんとしたところが訴えて判例を作った方がよいと思うのだが。

TVブレイクはなぜダメで、YoutubeはなぜOKで、ニコニコ動画はなぜ自主規制をしなければいけないのか、そのあたりが曖昧なままでは、国内企業だけが損をする形になる。

Business of Online Video の記事
Earlier today, in a conversation with YouTube, a company spokesperson confirmed that YouTube's live streaming service, which they have been testing for the past two days, will only be available to content partners when the service rolls out "in the coming months". 

予想通り、一般向けにではなくコンテンツパートナーにのみ、Youtubeのライブサービスは提供されるとのこと。

Google独自のCDNということなので、日本での提供はしばらく無いかもしれない。
マイコミジャーナルの記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/09/14/034/

YouTubeは、YouTube blogの9月12日のエントリーにて、9月13日、14日(米国パシフィックタイム)の2日限定でライブストリーミングを試験提供することをアナウンス。すでにYouTubeにて配信がスタートしている。

提供しているのは、Howcast、Next New Networks、Rocketboom、Young Hollywoodという4つのパートナーが提供するライブ動画。あくまでライブストリーミングプラットフォームのテストという位置づけで、YouTube blogでは問題が見つかるかもしれないことに言及。フィードバックやコメントを求めているとコメントしている。

一般向けに無料のLiveプラットフォームを提供するということはあまりGoogle Youtube にとってメリットはない気がするが、Named Partner に対してのみ提供するのであれば、妥当な判断だと思う。

IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20100831/351624/


 性年代別属性についてみると、ニコニコ動画は10代男性が突出しておりそれに10代女性、20代男性が続くが、30代以上の年齢層は比較的低い(図4-1)。YouTubeも10代、20代の比率はやや高いが30代以上の年齢層にも幅広く利用されている。性別でみるとどちらのプラットフォームも男性の比率が高い。
 
ニコニコ動画は、「不参加」以外(「コーディネイター」、「クリエイター」、「参加者」、「観察者」)のいずれもが全体よりやや多い。アカウント取得が前 提となっているため、ニコニコ動画利用者はYouTube利用者よりオンライン行動の活発な層の割合が高いようだ。中でも「コーディネイター」の比率が高 いことが特徴といえる。ニコニコ動画では動画上にコメントが流れる独自のコメント機能やコミュニティ機能など利用者同士の交流を促す機能が多数あり、投稿 者と視聴者があいまって独自の文化を築いている。活発な交流のなかで"ソーシャルメディア上のコンテンツを広がる形に整える"「コーディネイター」へは高 い評価が与えられているようだ。「コーディネイター」はサービス利用の満足度が「クリエイター」と比較して約1割ほど高い。
単月黒字ができているとはいえ、このユーザー層だとまだまだ安定的な収益性の確保ができているという感じでもなさそうか。今現在は、TwitterとUstreamのブームが、ニコニコ動画のアクセスも押し上げているような部分も多いようだし。

1年後くらいに、どうなるかは注目。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1009/06/news058.html

 赤字続きと言われてきたYouTubeが、今年ついに黒字化するようだ。GoogleはYouTubeの業績を明らかにしていないが、アナリストは、同サービスが今年4億5000万ドルの売上高を獲得し、黒字になると予想している。
インフラのコストが十分に下がったことでようやく黒字化が見えてきたよう。
反面、それ以外のサービスはことごとくつぶれていったことも理解しておく必要はあり。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1008/30/news038.html

 米Google傘下の動画共有サイトYouTubeが、年内に立ち上げる都度払い式の動画サービスについてハリウッドの大手映画会社と話し合っていると、Financial Timesが8月30日に報じた。

 同紙は事情筋の話として、この新サービスは初め米国で開始し、その後ほかの国でも提供する可能性が高いという。

日本では、しばらく先になるのだろう。しかし、注目。
らばQの記事
http://labaq.com/archives/51496264.html

メモ。

英語圏でこの程度だと、日本語だけでそれだけの収益を上げていく可能性は、さらに小さそう。もう少し大きな夢のある数字が出てくると良いのだけれど。

日経新聞の記事
http://www.nikkei.com/tech/personal/article/g=96958A9C93819499E1E2E2E0E58DE1E2E2EAE0E2E3E2E2E2E2E2E2E2;p=9694E0E7E2E6E0E2E3E2E2E0E2E2

 グーグルは2010年8月30日、米メジャーリーグ(MLB)全試合の配信を開始した。YouTube上にMLB.JPチャンネルを開設。試合終了後36時間以内にノーカット映像を配信する。このほか、日本人選手のハイライトシーンや試合ごとのハイライト映像、1日の試合結果をまとめた動画も配信する。生中継は行わない。

 視聴のための料金は無料。ただし、視聴できるのはパソコンのみ。一般の携帯電話スマートフォンでの視聴には「契約上の理由で対応しない」。

日本でどれほど需要が大きいかはわからないが、Youtube & Google がマイナーなところから Yahoo! の外堀を埋め始めている感じはする。

TechCrunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20100827youtube-movies/

YouTubeに、Movies(ムービー)*という新しいカテゴリーができた。約400本の、省略なしの完全な映画を、オンデマンドで、しかも無料で見られるのだ。〔*: YouTube日本語ページでは「映画」。〕

これは本来なら、前に発表されたプロジェクトの次のステップだったはずだが、GoogleとLionsgate、MGM、Sony Pictures、そしてイギリスのBlinkboxなどとの契約が成立したために、早めに実現した。

著作権の関係でまた英語圏のみかと思ったが、日本でも見ることができるよう。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100826_389460.html

 今回の改良では、スマートフォンのブラウザからアクセスした場合、ボタンやリンクが大きく表示され、タッチパネルでも操作しやすくなっている。動作の高 速化も図られているほか、検索キーワードのサジェスト、プレイリスト作成、お気に入り追加、ビデオの評価ができるようになった。対応機種は、 iPhone、iPod touch、iPad、Androidが挙げられている。今後は、パソコン版YouTubeで加えられた改良もモバイル版に反映されるという。
メモ。
マイコミジャーナルの記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/07/30/001/

米YouTubeは7月29日(現地時間)、一般ユーザーの動画アップロードに設けていた動画再生時間の制限を従来の10分から15分に拡大した。

Youtube ブログ

メモ。
IT Lifehacke の記事
http://itlifehack.jp/archives/3362054.html

発表によると、事件に関与した学生が所属する研究室の指導教員について調査したところ、学生が製作した不適切な映像を視聴した際、ネットへの投稿について は制止の指示をしたものの、製作を続けることを容認するかのような発言を行うなど、十分な教育指導を行わなかったことが判明した。大学としてはこの事態を 厳粛に受け止め、教員1名を諭旨解雇としたとしている。

投稿サイトに動画をアップロードすることで発生する問題は、個人の場合には基本的には自己責任だが、組織としてどう対応するかというのはなかなか難しい問題。

テレビ局が同様なことをやっても局員が首になるということはないような気がするが・・・。動画がそれほどひどいものだったのだろうか?(見ていないし、これから探してみる気もしないけれども。)
Cnet Japan の記事

 米国時間7月4日、YouTubeのセキュリティホールが悪用され、下品な内容のポップアップが表示されたり、ユーザーがアダルトサイトにリダイレクトされる状態となった。Googleはすでに、このYouTubeのセキュリティホールを修正している。IDG News Serviceが報じた。

メモ。
IT Media News
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1007/01/news024.html

 YouTubeのソフトウェアエンジニアであるジョン・ハーディング氏は公式ブログで、HTML5はYouTubeのすべての機能には対応していないと説明する。例えば、HTML5で多く利用されているビデオフォーマットのH.264はライセンスの関係から対応しないWebブラウザがある。これについてはGoogleがWebMプロジェクトで標準フォーマットの作成を目指しているが、現状ではH.264が主流だ。また、Flash Playerでは可能な全画面再生やライブストリーミング、画質の制御、コンテンツの保護などができない。
メモ。
IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100624/349625/?ST=network

 東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)は2010年6月24日、TOKYO MXのYouTubeブランドチャンネルの5月の月間動画再生回数がこれまでで最高記録の150万回を越えたと発表した。

こういうローカルメディアの新しい収益源となるかどうかに注目。
マイコミジャーナルの記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/06/19/012/?rt=na

米Googleは6月16日(現地時間)、YouTube向けのオンラインビデオ編集ツール『YouTube Video Editor』を公開した。同社TestTubeサイト経由で利用できる。シンプル化されており、必要最低限の編集機能が手軽に利用できるのが特徴。
メモ。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100615_374417.html

今回のような漫画作品を動画ファイル化したものについては、これまでACCS経由で削除依頼を出した例がないために具体的な件数は把握していないという。しかし、再生回数の多い"人気コンテンツ"であることから、YouTubeのサイトで上位に表示されるなど目に付くようになり、今年に入ってマスコミ報道などで取り上げられるなど問題視されていた。

これまでYouTubeにおける著作権侵害については主に著作権侵害動画の削除などによる対応がとられてきた。しかし今後、こうした対応が追い付かないなど状況がひどくなれば、今回の摘発事例のように、対策の矛先は動画をアップロードしたユーザーに直接向くことになりそうだ。 

Youtubeもすべてのアップロードの監視は無理にしても、動画の再生回数が増えて「人気のコンテンツ」にランクインして自動表示される前に目視で確認して承認するくらいのことはできるだろうと思うのだが。

付加機能などはかなり良くなっているだけに、著作権に関しての取り組みが遅めなのは残念。


Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20100603youtube-launches-campaign-toolkit-for-politicians/

YouTubeが次第に国政レベルないし地方レベルの双方において政治キャンペーン用の統合ツールを充実しつつある。またGoogleは他にもコミュニティレベルのタウンホールミーティングなどで利用できるGoogleツールの拡充を行いつつある。6月3日には、You Choose 2010 Campaign Toolkitの発表とGoogle Campaign Toolkitのアップグレードを発表した。

今度の参議院選挙が日本でも最初のネット選挙となるので、日本でどのような形で展開されるかも注目。
Web 担当者 Forum の記事
http://web-tan.forum.impressrd.jp/n/2010/05/31/8092

今年度から調査項目に加えた、動画共有サイトやSNSなどのWebサービスの利用可能状況では、YouTubeは企業全体で30%、従業員数が5000人以上の大企業では51%が閲覧不可能であることがわかった。また、Twitterは企業全体で25%、大企業では38%が閲覧不可能であり、ソーシャルメディアの普及とともに企業が情報発信するケースが増えるなか、その表現方法について配慮する必要があるとした。

帯域の関係上、Youtubeはいたしかたないか。Twitter も禁止しているところが多いのは少し驚き。
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20414131,00.htm

 Mohan氏は、ディスプレイ広告事業へのアプローチとして、(1)売買システムの簡素化、(2)広告効果の測定、(3)エコシステムの開放――の3点を挙げている。

これは、メディアを持っている企業からすると非常にいい機能だと思う。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1005/28/news045.html

 米Google傘下のYouTubeは5月27日、チャンネル主催者と視聴者のコミュニケーションを助ける機能「Google Moderator」を追加したと発表した。チャンネル主催者は同機能を利用することで、視聴者からの質問やアイデアを募ったり、投稿された質問やアイデア、動画に投票してもらうことができる。投稿は、テキストだけでなく動画でもでき、投票はリアルタイムで反映される。また、主催者や視聴者が不適切だと判断した投稿は削除できる。

動画の投稿プラットフォームから一段前にソーシャルメディアに進めるかどうかは注目。
Google のソーシャル機能であまりうまくいっているものはないようだが・・・
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20414184,00.htm

 米Yahoo、Facebook、eBayを含む4社は米国時間5月26日、ニューヨーク州南部地区米連邦地方裁判所に法廷助言要約を提出した。この裁判所で2007年3月、MTV Networksの親会社ViacomGoogleに対して10億ドルの著作権侵害訴訟を起こしている。

このあたりの企業は当然、Google擁護に回る。アメリカの判例がないと、結局日本も動かないので、米国内の判断がどのような結論になるかは大いに注目。
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/special/story/0,2000056049,20414039,00.htm

 GoogleYouTubeの買収から程なくして、MTV NetworksとComedy Central、Paramount Picturesの親会社であるViacomに対し、Viacomのテレビ番組と映画をYouTubeにライセンス提供してくれたら、約6億ドルの売上高を保証するという条件を提示していたことが、記録によって明らかになった。

なかなか興味ぶかい内容。そろそろ判決がはっきり出てほしいところ。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1005/13/news028.html

 この「Unlisted」オプションを使えば、動画のURLを送ることで、見せたい相手だけに公開することができる。動画はYouTubeの公開ページには掲載されず、検索結果や個人のチャンネルにも表示されない。

メモ。
IT Media News の記事
http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/articles/1004/22/news013.html

 YouTubeのライブ動画配信への取り組みとしては、2009年10月にロックバンド「U2」のコンサートを無料配信するなど「実験している状況」(徳生氏)というが、長期的には提供を検討していると語った。

 「USTREAMに対抗するサービスを提供するのか」という記者団の質問に対しては、「対抗というよりも、ユーザーにどのようなバリューが提供できるかということ。ニーズがあればそういうことをやっていきたい」と話した。

Business Of Online Video 等の過去の論調では、Live配信はGoogleでやることではないんじゃないかという論評もあったが、一応ラボ等ではテストしてニーズを見極めているという感じだろうか?

ライブのCDNの配信性能が他社より良いものができればGoogleでもやることになるんだろうけど、そこまで本気でやるかな?コストが高すぎるので、あんまり可能性がなさそうな気がするが・・・
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1004/20/news021.html

 セキュリティ企業のNetwork Boxは、企業ネットワークの利用状況に関する実態調査の結果を発表した。帯域幅の10%がYouTubeに使われていることが分かった。

日本で、ニコニコ動画だとほぼ間違いなく業務以外のことに使われているはず。このあたりはやはり問題か。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1004/01/news040.html

 米Google傘下のYouTubeは3月31日、新しいユーザーインタフェースの動画再生ページを正式公開した。同社は1月に新ページをテスト公開し、ユーザーからのフィードバックを受け付けてきた。

 新しいページは全体的にシンプルになり、検索のしやすさにも重点を置いたという。また、レーティングが、これまでのスター(☆)から「評価する/評価しない」の2元式になった。

メモ。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100319_355769.html

 例えば、YouTube公開直後の2005年4月25日にChad氏が送信した内部メールでは、「BootieChristが投稿したビデオは取り下げるべきだと思うんだ。これはレイプものだからね。だけど『South Park』のやつは著作物だからどうすべきかな。よくわからない」といったものがある。

 このメールに対してChen氏は、「同意するよ。彼のビデオの一部は取り除くべきだな。最初に公開されているビデオのラインナップは、このサイトで我々が見て欲しいと思っている種類のビデオになるから本当に重要になる。ビデオのチェックをしなきゃだめだ!」と返信し、著作物の存在を認識したことがわかる。

 また、2005年8月にはChen氏が、「映画やテレビ番組みたいなのは削除しよう。今のところは短いニュース映像はそのままにしておこう。すぐにではなく、時間をかけて厳しくしていった方がいい。例えばCNNのスペースシャトルの映像みたいなモノは気に入っているんだ。我々がもっと大きくなってよく知られるようになったら、削除すればいい。だけど今のところこの映像はいいと思う」とメールし、Jawed氏も「それでいい」と認めている。これは著作物の放置を暗に認めたようにも受け取れる。

こんな証拠が残っていたら、日本だったらメディアに徹底的に叩かれてあっという間に社会的に抹消されているか。残っていなかったとしても、「作為的な不作為」みたいなことを言われて、しょっ引かれてただろう。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1003/19/news054.html

 Viacomは、YouTubeは利益のために著作権侵害コンテンツが投稿されるのを意図的に見逃したと主張し、それを裏付ける証拠として、YouTube社内での発言を集めた文書を公開している。この文書によると、YouTube創設者スティーブ・チェン氏は「どんなにあくどい手を使っても、数字を増やすことに力を入れる」「盗め! トラフィックを集める必要があることを念頭に置かなくてはならない。個人のビデオでどれだけトラフィックが集まるというのか」と語っていたという。

日本でもYoutubeのアクセスは、アニメやテレビの違法アップロードで再生回数を維持しているので、この問題がアメリカでどのように判断されるかは非常に重要。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1003/11/news027.html

米Googleは3月10日、動画共有サービスYouTubeのモバイル版(m.youtube.com)で広告の配信を開始したと発表した。日本と米国のモバイル版YouTubeのホーム、検索、閲覧ページにバナー広告が表示される。
メモ。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1003/02/news052.html

 Webサイトに誤ってコンテンツ削除を要求してしまった著作権保有者は、幾ら賠償金を払うべきだろうか?

ちょっとわかりにくい内容だが、フェアユースの範囲内であるにも関わらず、著作権者が削除依頼をだし削除させることが違法かどうかということらしい。

日本には、フェアユースの定義があいまいなため訴訟自体が成立しないか。
TechCrunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20100224can-someone-please-tell-this-italian-judge-what-youtube-is/

先日のイタリアの判例にたいしての、TechCrunch の見解。完全にGoogle を支持。

イタリア以外の国で同様の判例が出るかどうかはわからないが、大勢としてはあまり一般的な解釈にはならないと思われる。日本でも地裁レベルなら、当たる裁判官によっては同様の判決が出るのかも。

いずれにしても、今後の参考のためにメモ。


RBB Today の記事
http://www.rbbtoday.com/news/20100226/65968.html

 しかし、この「My YouTube」、すでに自分のチャンネルを開設しているユーザーにとっては何が便利なのかわかりにくいのも事実だ。動画を投稿する、しないに関わらずYouTubeのアカウントでチャンネルを開設すれば、「My YouTube」でできることは大抵できてしまう。

今のところは、そういった状態ということでメモ。
これから公式パートナーチャンネルが増えるかどうかが問題か。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/25/news093.html

 有料音楽配信サイト利用者は、年代別では30~40代が最も多く、シェアは全年代の34.5%。中学生から20代の社会人が29.2%、50~60代が16.3%だった。着うたフルも30~40代が最多で44.7%。中学生から20代の社会人が43.2%、50~60代が12.1%だった。

この記事が Yahoo! ニュースにも出ていたが、コメント欄には遵法意識のかけらもないコメントばかりで、著作権意識を促すコメントには、大量の反発クリックがついていた。

Youtube はコンテンツのチェックが緩すぎるのでは?と思うが、業界団体が具体的な行動に移さないのだからこの状態が常態化してしまうのは、仕方がないのだろう。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100225_351138.html

2006年末に、イタリア北西部の街・トリノにある学校の生徒たちが、自閉症の同級生をいじめる様子を動画撮影し、Google Videoにアップロードしたという。Googleはイタリア警察からの通報を受け、数時間のうちに公開を取りやめた。地元警察はアップロードした人物を 特定。トリノにおいて10カ月の公共奉仕を命じられたという。

 この件に関連してミラノの検察官は、Googleの従業員4人を、名誉毀損とイタリアのプライバシー法違反で起訴した。ミラノの法廷は24日、4人のうち3人を、プライバシー法違反で有罪とした。ただし、名誉棄損については4人全員が無罪となった。

  この判決についてGoogleは強く反発している。起訴された4人の従業員は「動画に写っておらず、撮影もしておらず、アップロードもしておらず、評価も していない」と説明。そしてこの判決により、「Google Videoのようなホスティングプラットフォーム企業の従業員は、ユーザーがアップロードするコンテンツに関して法的な責任を負うことになる」と指摘す る。

この内容で社員が有罪になるのは、ちょっと厳しいか。

ただ、日本では WatchmeTV など、内容を確認した上で公開というプロセスで運用しているサイトもあるが、そういった「まっとうなサイト」にユーザが集まらないというのは皮肉な矛盾した話で、健全ではない気もする。

「動画投稿サイト」に集まる大勢の人に与える影響に対して、運営者側が一切の評価をせず、どんどん投稿を認めてしまう、というのは制限されるべきかもしれない、と個人的には思う。

イタリアという局地的な話ではあるものの、いろいろと考えさせられる記事。
Computer World の記事
http://www.computerworld.jp/topics/google/175129.html

 講演後の質疑応答では、とりわけストリーミング・ビデオとの関係で、ネット中立性に対するGoogleの見解をただす質問も出た。これに対しシュミット氏は、大きな帯域幅を使用し、他のユーザーのサービス低下につながるストリーミング・ビデオなどのサービスを通信事業者がブロックしたり、制限したりする自由は認められるべきであると答え、制限を加える場合には、YouTubeだけではなくすべての動画サイトを対象にするべきとの見解を示した。また同氏は、今後通信事業者が大きな帯域幅を占有している1%~5%程度の加入者に追加料金を請求する可能性も指摘した。

日本の通信事業者もGYAOの初期のころはそういった帯域制限をこっそりやっている、という噂は耳にしたが、最近の状況はどうなのだろう。

帯域を食いつぶしている要因となるコンテンツが、著作権を侵害したYotubeのコンテンツであるということの証明がしっかりできる場合には、ユーザーに対してではなく Youtube に帯域使用料を請求をするような動きもあってよいような気もする。ここ何十か月もYoutubeの「人気の動画」「再生回数が多い動画」のコーナーは、著作権侵害コンテンツばかりなわけだし。

日本の事業者でそんな度胸がある会社はないとは思うけれども。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100222_350565.html

 米Googleは19日、動画圧縮技術を保有する米On2 Technologiesの買収を完了したことを発表した。買収金額は1億2460万ドルで、On2の株主は投票によってこの買収に同意した。

これでYoutubeのコーデックが On2 のものに変わるようなことがあると、業界の流れも大きく変わるのかも。どのような形に変化するかは皆目見当もつかないが。
InternetWatch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100219_350059.html

 3月13日を過ぎても、IE6でYouTubeの動画を視聴することは可能だが、これ以降に追加される新機能が動作することは期待できない。そのため、新しいバージョンのブラウザーにアップデートすることを強く推奨している。
メモ。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/08/news024.html
 IPv6は、現在主流のIPv4に置き換えられるとみられている次世代のインターネットプロトコル。現在主流のIPv4の未割り当てのアドレスは10%を切っており、枯渇目前と言われている。IPv6ではアドレスにIPv4の32ビットより格段に多い128ビットを採用しているため、膨大なアドレスの割り当てが可能だ。だが切り替えにはインフラや技術の変更が必要なことから、いまだ本格的な普及にはいたっていない。
Google はテクノロジープラットフォームベンダーとして、一歩も二歩も進んでいる。
マイコミ Journal の記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2010/02/04/009/?rt=na

Googleにとって頭が痛いのは、欧州市場を簡単に捨てられない点だ。例えば売上だけをみても、英国だけで現在の中国市場の売上の10倍ほどあり、今後の成長性という点を差し引いても、中国市場と違って無視できるレベルではないからだ。同様の問題はドイツなどでも提起されており、欧州各国は前述の個人プライバシーと著作権問題を盾に、法律で武装する形でGoogleへの圧力を強めている。

中国との問題とは、根本的に質の違う問題だけに、欧州各国でどのような動きが出てくるかは注目すべき。

Youtubeもそういった問題を抱えながらも、コンテンツIDの採用など確実に技術の改良を重ねているので、そのあたりの観察も重要。
Ascii.jp の記事
http://ascii.jp/elem/000/000/493/493246/

良記事。

企業側の担当者がしっかりとしていても、インタビューをする側・記事を書く側に問題があるとなんだかよくわからない記事になることも多いものだが、この記事に関しては書く側もしっかりと内容を把握して様々なことをカバーして記載されている。

必読。
ITpro の記事

 YouTube内の「Citizentube」チャンネルで、米国東部時間1月27日午後9時より一般教書演説をライブ配信する。その間、視聴者から動画もしくはテキストで大統領への質問を投稿できる機能を開設する。その後数日間、視聴者は追加の質問を投稿するほか、他の視聴者が投じた質問への投票が行える。得票数の多かった質問の一部を、翌週、米大統領官邸(ホワイトハウス)で行う大統領インタビューで使う。インタビューの様子もCitizentubeで配信する。

メモ。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1001/21/news038.html

 皮切りに、サンダンス映画祭作品5本を米国で有料レンタルする。期間は1月22日~31日まで。料金は公表していないが、支払いにはGoogle Checkoutが必要。
本数は少なくても、大きな一歩。
小さなところから始めて成果を確認しながら進むというのも、よいやり方と思われる。

大いに注目。

びわ湖大津経済新聞の記事
http://biwako-otsu.keizai.biz/headline/423/


メモ。Youtubeを利用とのこと。
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20100113youtube-vevo-overtake-myspace-music/

データをよく見てみると、Vevoへの訪問者のほとんどはVevo channelを運営しているYouTubeからのものとなっている。Vevoへの訪問者数3540万のうち、3260万(92%以上)がYouTubeからとなっている。つまりYouTubeがMySpace MusicをNo.1の座から引きずり落としているというわけだ。

これはYouTubeの影響力の巨大さを示すだけでなく、YouTubeにおいてもやはりプロフェッショナルコンテンツが人気を集めているということを示すものでもある。
人を集めるメディアとしての威力がやはり Youtube のすごさ。
茨城県のリリース
http://www.pref.ibaraki.jp/hotnews/2009_12/20091228_03/

すでに官公庁などでも積極的な利用が進んでいるが、地方自治体などにも広がりを見せつつある。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0912/22/news060.html

 動画共有サービスのYouTubeは12月21日、動画のURLを短縮する機能「youtu.be」を導入した。

 YouTubeの「自動通知」オプションを使うと、アップロードした動画やお気に入りに登録した動画などのURLを、自動的に短縮して Twitter、Facebook、Google Readerなどに投稿することができる。手動での短縮も可能で、URLの「http://www.youtube.com/watch?v=」の部分を 「http://youtu.be/」に書き換えるだけでいい。


これは、じみに重要な機能。
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20405684,00.htm

YouTubeは、同サイトのユーザーがFacebook上で友人によって共有された動画を視聴できるようにすることで、「Facebook Connect」との連携をさらに推し進めている。

Youtube も今のところは英語圏での展開の話がメイン。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0912/16/news024.html

 Googleのコンテンツ提携担当副社長デビッド・ユン氏は取材に応え、今の広告モデルでは、テレビ番組を丸ごとYouYubeで配信することはしないと語った。

 「長編コンテンツに関しては少々面白い賭に出る。すべてのコンテンツを広告モデルの下で提供するわけではない」とユン氏はReutersに語り、コンテンツパートナーは最適なモデルを選ぶことができると述べた。

 YouTubeは現在、ユーザーが投稿する短いビデオが大半を占めているが、長編コンテンツのライセンス契約も熱心に進めている。

たとえYoutube といえども有料コンテンツを大量に売ることにはかなりの困難がありそう。
始めるとしても、当座はUS、Canada Only になるだろうし。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0912/09/news051.html

 YouTubeと大手レーベル3社は12月8日、ミュージックビデオを配信する動画サイト「VEVO」をオープンした。現時点では米国とカナダからのみアクセスできる。

最近は、US Canada Only というのがほとんどになっていて、向こうの状況が肌感覚で分からないことが多い。いずれにしても、日本は独自の発展をしていくのだろう。
RBB Today の記事
http://www.rbbtoday.com/news/20091126/63990.html

アメリカ企業のプラットフォームに、イラク政府が公式チャンネル。

 イラクを訪問していた米GoogleのCEOであるエリック・シュミット氏は「コミュニケーションと情報ほど重要なものはない。イラク政府がYouTubeにチャンネルを開設したのは素晴らしいことだ」と話している。
ほんとにそうなれば素晴らしいけれども。
IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20091120/340811/

制度は低そうだが、面白い機能。
IT Pro の記事

 Googleによると,世界中の人々がデジタル・カメラや携帯端末を使って,誰でもニュース映像を撮影できる時代。こうした市民ジャーナリストの動画をメディアが活用できる手段を提供するとしている。またGoogleはメディア以外にも利用してもらいたい考え。例えば企業が消費者から商品に関するプロモーション・ビデオを募集したり,NPO法人などが活動支援の動画を募ったり,政治家が市民制作のスポット広告を依頼したりといった用途が考えられるという。

PeeVee TVと Asahi.com との関係に近い?
Youtube のプレゼンスの高さが圧倒的に多いので、この流れは興味深いながれ。

要注目。
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/clip/global/story/0,3800097347,20403539,00.htm

高画質化の競争は、これで上限まで来た感じになった。動画配信における「高画質化」自体もそれほど魅力的な材料ではなくなったと言える。

やはり、これからはサービスの争いということになるのだろう。

産経ニュースの記事
http://sankei.jp.msn.com/region/kinki/osaka/091110/osk0911100219002-n1.htm

 同館が事前に実施したアンケートでは、各企業の動画への関心は高く、63%の中小企業が「興味がある」、20%が「既に制作している」と回答。編集の講座には、30人の定員に応募者が殺到し、2回追加開催したという。

この分野でのビジネスチャンスはありそうな気がする。メモ。
和歌山放送ニュース
http://www.wbs.co.jp/news.html?p=6497

何のことはない、地方局が動画ニュースを始めてますという程度のニュースなのだが、全国でどれくらい広がっているかは調べる価値はありそう。

メモ。
税経 Web の記事
http://www.zeikei-news.co.jp/new/new09_11_09_1.html

 国税庁は11月9日、動画共有サイトのYouTubeに『国税庁動画チャンネル(NTAch)』を開設した。

 この公式チャンネル内では、洋画家・城戸真亜子さんが案内役を務める「国際的租税回避行為への対応」など国税庁HP内のインターネット番組『Web-TAX-TV』からの動画をはじめ、金沢国税局・魚津税務署管内の立山の山小屋でe-Taxを利用する「各地からのたより」というYouTube独自の動画など計9番組が視聴できる。

ついに国税庁まで開始。
マイコミジャーナルの記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2009/11/02/031/?rt=na

メモ。
Tech Crunch Japanese 
http://jp.techcrunch.com/archives/20091029with-not-without-u2-youtube-saw-10-million-streams-sunday-night/

Liveが成功するかどうかは、Youtube の問題というよりインフラの問題が大きいので、Akamai のネットワークが完成度が高い、という結論。インフラはすでにボトルネックではなくなってきている。
マイコミジャーナルの記事
http://journal.mycom.co.jp/news/2009/10/26/010/?rt=na

どれほど効果があるかはわからないが、以前の動画ユニットなどよりもかなり使いやすそう。

うまくはまればでかいが、動画はスペースを大きくとられてしまうのと、時間を拘束するので広告の費用対効果は全体的に低めになるか。
Nikkei PC Online の記事
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/news/20091022/1019771/

うまくいくかどうかに、注目。
PC Online の記事
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/news/20091019/1019678/

ゼロということはないにしても、徐々に下がってはきているはずではある。ストレージのコストも下がりつつはあるものの、ほとんど資産性はない動画が集まっているので、やはり黒字までは言ってはいないと思うが。
Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20385446,00.htm
ユーザーは現在、「写真」や「Wikipedia」の選択肢も含む「その他」というメニュー項目から「動画」を選択することで、ジオタグで関連づけられたYouTube動画を視聴、閲覧することができる。
メモ。

google map に動画を埋め込むことがどれほど重要なのかはわからないが、とりあえず機能ができたということで、さらに利用のアイデアは広がる。


Navicon の記事
http://navicon.jp/news/1225/
これは音楽プロモーションのターニングポイントだ!山崎まさよし、スガ シカオ、スキマスイッチ、杏子、秦 基博、福耳らが所属するオフィスオーガスタのチャンネルがYouTube に開設された。

ご存知の通り、YouTube(ユーチューブ)は誰もが無料で動画をアップロードでき、それを共有可能とする大人気サイトだ。しかし、その開かれたオープンマインドの指針と引き換えに、著作権の問題やアップされている動画の画質・音質の点で様々な問題が発生した。
だが、もちろんYouTubeというサイトは無限の可能性と底知れぬポテンシャルを秘めている。そこでオフィスオーガスタは攻めの姿勢でYouTubeという広大な海原に果敢な"進軍"を決めたのだ。

オフィスオーガスタがYouTube内に展開する『AUGUSTA CHANNEL』は、リスナーから絶大な人気を誇る所属アーティストのPV が無料で楽しめる。もちろん、そのPVは高画質・高音質を誇る。オフィシャルのものなのでリスナーは気兼ねなく、より積極的に彼等の音楽に触れ、そして楽 しむことができる。現在、12月3日に発売された山崎まさよしの話題のニューシングル「Heart of Winter」やスガシカオの「コノユビトマレ」ほか、所属9アーティストの楽曲70曲のビデオクリップを配信中だ。そのボリューム感・充実感はまさしく オフィスオーガスタのジュークボックスといった具合で、最高にエンターテイニングな仕掛けだ。

しかももうひとつのトピックはembedも可能である、ということだ。つまりブログユーザーはお気に入りアーティストの曲を自由に自分のブログに 貼って、応援を示したり、友人に楽曲をリコメンドしたりすることができる。このスタイルに新時代の到来を感じる。熱心な音楽ファンにとってこれは夢のよう だ。だが、夢じゃない。

いまや一部の携帯電話からもチェックできるYouTube。オフィスオーガスタの英断はこれ以降の音楽プロモーションとエンターテイメントの最良のモデルとなりそうだ。
このくらいメジャーなアーティストが、投稿サイトに公式なチャンネルを持つようになると業界のまた流れもかなり変わってくるのかも。
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20081211youtube-opens-abuse-and-safety-center/

YouTubeは先ほど新しい違法使用防止及び安全対策センター(Abuse and Safety Center)を オープンした。これはYouTubeを家族向けに(YouTubeはもともと13歳以上を対象としているが、実際は子供たちがが群れ集まっている)できる だけ安全にしようとするもの。このサイトには以前から安全な使用のためのガイドラインが提供されてはいたが、利用のための一般的なヘルプの一部になってい たうえに、あまり詳しい情報がなかった。新しいセクションには名誉毀損防止同盟(Anti-Defamation League)、行方不明、虐待児童のための全国センター(National Center for Missing and Exploited Children)、全米犯罪防止評議会(National Crime Prevention Council)などの団体による情報も含まれている。

セ ンターのトップには、プライバシー、ネットいじめ、差別的表現などの一般的な問題のリストが表示され、それぞれの問題に関して、上記の団体からの情報を含 む対策が示される。一部の問題に関してはビデオによるガイドも提供されている。大部分のトピックはYouTubeに直接関連あるものだが、ウェブ全般に関 連ある安全情報も含まれる。

この新しいセンターからはヘルプと安全対策ツールも提供されている。ユーザーはこのツールを利用して、不快ない し悪意あるコンテンツを簡単に管理し、プライベートなメッセージを受け取る相手を選択できるようになった。ユーザーは自分のチャンネルに投稿されたコメン トを横断的に検索して、常習的に悪意あるコメントを残す相手を容易に発見できる。このツールで悪意あるコメントを一括して削除したり、それらのコメントを 投稿してくる相手の投稿を禁止したりできる。


メモ。少し対応が遅いようにも思うが、とにかく前に進んでいることは良いこと。
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20081205did-youtube-just-turn-on-hd-for-real/

個人的にもこういったことが始まっていることには気が付いていたが、現状のインフラでこのビットレートのものを無料で流し始めると、インフラ会社の負荷が異常に大きくなると予想されるので、どのような動きになるかはちょっと予想しづらい。

ISP各社は、Youtubeの配信の帯域を黙って絞るような措置を始めるかも。

IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0812/06/news011.html

 米Google傘下のYouTubeは12月3日、BGM追加サービス「AudioSwap」で、音楽ライセンス管理業者の米Rumblefishの音楽カタログが利用可能になったと発表した。

 AudioSwapは、YouTubeが2007年2月から提供しているBGM追加サービス。ユーザーはYouTubeにアップロードしたビデオ に、AudioSwapのライブラリからジャンルやアーティストを絞って探した音楽をBGMとして追加できる。今回Rumblefishとの提携により、 同社がライセンスを所有する独立系アーティストの音楽が、ビデオのBGMとして使用できるようになった。

 Rumblefishは1996年創業の音楽ライセンス管理業者。テレビ番組や映画、Webサイトなどにさまざまなジャンルの独立系音楽を提供しているという。同社のカタログ利用企業にはNBC-Universal、Nike、MTVなどがある。

メモ。

ネットにおける著作権楽曲の利用については、Youtubeなどの発達によって前向きに進んでいる効果もある。

AFP BB News の記事
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2545790/3583205
【12月4日 AFP】動画共有サイト「ユーチューブ(YouTube)」は2日、「性的なものを連想させる」画像を取り締まり、サイトの浄化に乗り出すと発表した。

 ユーチューブはすでにポルノの投稿を禁止しているが、成人向けコンテンツの基準を厳格化し「性的なものを連想させる」と判断したコンテンツの規制も強化する方針を示した。

 同社によると、「性的なものを連想させると」判断された動画は今後、18歳未満の視聴ができなくなる。また、そのようなコンテンツやみだらな言葉が含まれるものは、「Most Viewed」や「Top Favorited」のリストに掲載されなくなる。

 さらに、動画のタグやタイトルに誤解を招く表現を使うことを禁止し規制を強化する。一部のユーザーは、視聴数を増やすため、コンテンツの内容に関わらず「セクシー」などの言葉をタイトルに使用している。

 ユーチューブは、今回導入する規則の違反を繰り返すユーザーのアカウントを取り消すとしている。(c)AFP

これまでも、そういったものには対応してきてはいると思うが、それほどうまく制限がかかっているとは思えない。

自由に投稿できるという仕組み自体がかなり問題を生じさせている。来年はそういった仕組みの限界がさまざまに露見し始める年になるのかも。
IT Media News
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0811/27/news099.html

 社員が遅刻をした「罰」の様子をYouTubeで公開した会社社長のブログにコメントが殺到して「炎上」した問題で、社長のブログは11月27日、会社への嫌がらせが相次いだとして警察に被害届を提出したことを明らかにした。

 ブログによると、炎上騒ぎで会社への脅迫電話や無言電話、取引先への嫌がらせ電話などがあり、業務に支障が出るレベルになったため、威力業務妨害だとして警察に被害届を出してきた、という。受理されたかどうかは不明。

 会社のWebサイトには、取引先などに向けた文書を掲載。「顧客満足の追及を会社全体で目標としており、私も含め、会社全体で考えた罰則でした」 と説明。社員の遅刻は顧客に迷惑をかけるために厳しく対応してきたが、今後はYouTubeなどへの掲載はやめ、遅刻した社員への対処法も変えるとしてい る。

 YouTubeに公開した動画は削除されている。


ネット上炎上だけでは済まず、現実の電話などでも被害が出てしまうところが特に日本のネット環境では恐ろしいところ。

ビデオを自分で公開したところまでは事実なだけに、こういったことが残骸として未来永劫残ってしまったことの代償は大きい。
Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/11/27/21671.html

 NTTレゾナントは27日、ポータルサイト「goo」で検索されたキーワードの検索回数に基づいた「goo年間ランキング2008」を発表した。2008年1月1日から10月31日までに検索されたキーワードを集計し、約200種類のランキングを公開している。

 全体の年間ランキングは、1位が前年に引き続き「yahoo」。2位は「YouTube」(前年3位)、3位は「Google」(前年2位)、4位は「mixi」(前年4位)、5位は「2ちゃんねる」(前年5位)という結果となった。

 gooによれば、2008年は動画サービスが話題を集め、前年3位のYouTubeが1つ順位を上げたほか、前年17位の「ニコニコ動画」が6位にランクイン。「Googleマップ」の「ストリートビュー」が話題になった「地図」も、前年19位から13位にアップした。

 芸能関係のキーワードでは、「里田まい」(18位)や「上地雄輔」(54位)が前年圏外からランクイン。そのほか、今夏の特徴的なニュースであった「ゲリラ豪雨」などの異常気象の影響がうかがえる「気象庁」(40位)がランクインした。

 gooではこのほか、「エド・はるみ」「鳥居みゆき」など2008年を象徴するキーワードをテーマごとに2つピックアップし、どちらの検索数が 多かったかを比較する「キーワード対決」や、2008年に注目されたキーワードをどのくらい知っているかを試す「知ってる度テスト」などを特集ページで公 開している。
Yahoo! に続き、検索語ランキングが発表。ここでも、Youtube ニコニコ動画が順位を上げている。(GYAOも上がっている。)

相対的な動画サイトの利用度合が進んでいることは間違いない。
IT Pro のニュース
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081126/319970/

 同社はコンテンツID システムの実証実験に参加し、10個の判定基準を策定して角川のコンテンツに関連する数十万の動画を確認したという。その中から、一定の基準を満たした動 画に対して公式動画として認める「角川バッジ」を付与した。認定した動画には広告を掲載するといった取り組みを行った結果、2008年2月から10月の間 に動画の閲覧数は62倍になったと説明した。
具体的な数字を聞くとさすがに「へぇ」、と思うのだが、それでもやはり Youtube を利用することによる収益性がどうなのかというところの疑問は残る。

広告をつけても収益性が低いのであれば、コンテンツを積極的に出していくことの意義は少ないのだし。

そのあたりで何か良い兆しを感じさせる数字があるとよいのだが・・・
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20081124youtube-goes-wide/

YouTubeはすべてのビデオをワイドスクリーン形式に変えたようだ。ほとんどのビデオが4:3形式(ハイビジョン以前の標準サイズ)で投稿されているから、ワイドになると左右に黒い部分ができる。これのようにワイド画面をうまく利用しているようなのもあるが、でもそれは、よそに埋め込むと通常サイズに縮んでしまう。

もしかしてYouTubeは今A/Bテストをやっているのか、それとも変更がすべてのサーバの上ではまだ行われていないのか(それが可能だとして も)の、どちらかかもしれない。ビデオをハードリフレッシュすると、標準のビデオプレーヤとワイドスクリーンが交互に入れ替わる。でも相当広範囲な変更の ようで、Twitter上ではすでに何百人もの人たちがワイドスクリーンへの変更について発言している。

これは私自身も確認したが、4:3で投稿した動画が広がってしまっているものもあり、そのあたりは少し難点か。

J-cast ニュースの記事
http://www.j-cast.com/2008/11/25030869.html

なんだこれは、という感じだが、投稿サイトで起こった事象としてメモ。

Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20384185,00.htm


 このシステムで自社が権利を持つ動画を発見した場合、コンテンツパートナーは以下の3つの選択肢の中から行動を決定することができる。

  • ブロック
    マッチした動画は、公開される前に視聴不能になる
  • トラック
    ブロックせずに、トラフィック情報などを詳細に取得する
  • マネタイズ
    マッチした動画に広告などを表示し、広告収益を受け取る
メモ。

これでどれだけうまくいくかはわからないが、膨大なコンテンツを持っているテレビ局のような会社がいちいちそれをマッチさせるためのサンプルをアップロードしなければならないというのは、あまり有効に働く感じもしないのだが。
Business of online video
http://blog.streamingmedia.com/the_business_of_online_vi/2008/11/youtubes-live-event-as-overhyped-as-the-company.html

さすがに技術の分かっている人は冷静な論調。

"All this expensive CDN infrastructure really isn't necessary to handle live video streams effectively. P2P software can handle it effectively and far cheaper since the users are serving most of the video to others." Really? Of all the P2P based services on the web, almost none of them support live streaming. Some say they do, but try getting a real demo of a live P2P stream. Octoshape works (used by CNN.com), but most others aren't doing live at all. So how is P2P going to solve the problem? It won't, but it's easy to simply make a blanket statement that says CDN is crap, just solve the problem with P2P.
日本ではちょっとだけやっているところがあるのだけれど、日本のことはほどんど関心がないのだろう。

I think too many people were expecting YouTube to roll out their own webcasting service, which makes no sense. If YouTube were to do that, they would not do it via their own network and would have to use a content delivery network. But the bigger question is does YouTube really need a live service? Absolutely not. If they can't make money with on-demand video, they won't make it with live content either.
これはそのとおりで、オンデマンド配信でのビジネスモデルもできていないのにLive 配信でのビジネスモデルの構築はもっと難しいし、Google がやるべきことでもない気がする。

I don't get all the fuss about YouTube. It has no business model, no clear ad strategy, is slow to adopt technology, has poor video quality and has absolutely no focus at all. I'm reading articles now about how YouTube is starting to offer some videos in HD. You mean the same HD quality that ABC and others started offering a year and a half ago? Welcome to the game YouTube, late as always.
今回のライブイベントは、これからのYoutube に劇的なビジネスモデルの変化を予感させるものでもなかったし、それほど業界的にはインパクトのないイベントだったということでメモをしておけばよいか。
Tech Crunch Japanese の記事
http://jp.techcrunch.com/archives/20081122google-relies-on-akamai-to-stream-youtube-live-700000-concurrent-viewers/

Akamaiの公開データによると、YouTubeコンサートでは、ピーク時におよそ70万のユーザーが同時に視聴したもようだ。Mogulusのブログにもっと詳しい情報があるが、要約すると、コンサートが始まる直前にAkamaiは15万のライブ・ストリームを配信していた。その後、コンサートの時間中に86万3000のピークを迎えている。〔差し引き70万がYouTubeの視聴者と推定される〕。

本 当はライブストリーミングのためにこんな高価なCDNインフラなどは必要ないのだ。P2Pソフトなら、ビデオの大部分はユーザーからユーザーへ受け渡しさ れるので、同じことをはるかに安く実行できる。ただし、そのためにはユーザーがアプリケーションをダウンロードしてインストールしなければならない。これ はJoostが試みて、結局諦めた。P2P配信を普及させるためには、ブラウザにアプリをバンドルする以外ないのかもしれない。

しかし、今夜はっきりしたことが一つある。Akamaiは高価だが、仕事はきっちりやる。GoogleがAkamaiにプレスリリースの発表を許可してくれるといいのだが。

さすがにAkamai であれば米国内でもしっかりライブはやれる実力があるということか。

ただ、Akamaiのインフラを使ったということであれば、うまくいったといってもそれほど業界的なインパクトはない。有名な企業が大規模なライブをやっただけであればこれまでもあったわけだし、Googleがやったことの意義がほとんどない。


NB Online の記事
http://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20081119/177745/?ST=tech

よくわからないものの、メモ。

PC Online の記事
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/news/20081117/1009742/

Barack Obama次期米大統領は、ラジオのほかに『YouTube』を利用して、毎週恒例の演説を国民に流す予定だ。次期米大統領がオンラインビデオを利用して毎週のメッセージを配信するのは、これが初めてとなる。

Obama次期大統領とJoe Biden次期副大統領の政権移行チームは11月14日(米国時間)に次のような声明を発表した。「Obama次期大統領は、大統領に就任した後も、ラジ オ演説を動画で公開し続ける意向だ。これまで、ラジオ演説をマルチメディアで配信した次期大統領や大統領はいない」

米大統領は毎週定期的にラジオ演説を行なっている。これは、大統領が国民に自分の言葉でこれまでの取り組みについて語り、今後の課題や問題、計画とそれらにどう取り組んでいくかを論ずることができる場として伝統になっている。

Obama次期大統領は、2007年11月に行なわれたYouTubeのニュースならびに政治担当編集者であるSteve Grove氏とのインタビュー(動画)の中で、ストリーミング・ビデオを利用して「21世紀の炉辺談話」を行ないたいと述べている。これが実現すれば、大統領本人がオンラインで質問に応じることが可能になる。

[炉辺談話(Fireside Chats)は、ニューディール政策を行なったフランクリン・ルーズベルト大統領が実施した、国民向けラジオ演説。ルーズベルトの人気を支え、大戦中のアメリカ国民の重要な士気高揚策となった]

Obama次期大統領は選挙戦において、YouTubeなどさまざまなウェブツールを使い、従来のマスメディアを経由せずに直接有権者に語りかける 姿勢をとってきた。Obama氏チームは選挙中にインターネット要員を95名雇用。支持者1000万人分のメールアドレスをリスト化しており、新政権でも これらのリソースを活用するとみられている。

共和党政権よりも、民主党政権のほうがこの業界にはプラスになりそう。今後に期待。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0811/13/news085.html

 米検索大手Google傘下にある動画共有サイトのYouTubeは今月、Webでの生放送に挑戦する。特に視聴率の高い動画に出演しているアーティストらを招いてのイベントにより、サイトの人気を新たなレベルに引き上げることが狙いだ。

 YouTubeは動画ブームに乗り、単なる新興サイトから、今や熱心なファンのいる人気サイトへと成熟した。だがテレビ業界のまともな幹部であれ ば誰もが指摘するように、ユーザーを維持するためにはYouTubeは何か新しいタイプのコンテンツの提供に着手する必要がある。

 そこでYouTubeはサンフランシスコで11月22日、ラッパーのウィル・アイ・アムやシンガーのケイティ・ペリーなど、人気スターが出演する ライブイベント「YouTube Live」を開催し、Webで生放送する。さらにこのイベントには、YouTubeで人気沸騰中のエスメー・デンタースも出演する。人気の楽曲を自らカ バーした動画をYouTubeに投稿し、一躍スターとなった20歳のシンガーだ。

 YouTube幹部によると、このイベントにはYouTubeユーザーの間で人気の高いアーティストらが参加するという。YouTubeのユー ザーコミュニティーは既に非公式のイベントを開催したりもしているが、同社は今回初めてライブイベントをストリーミング配信することで、そうしたユーザー 層にリーチしたいと考えている。

 「YouTubeの真価は、われわれがこのプラットフォームを開発し、それをユーザーコミュニティーが盛り立てているという点にある。今回のイベ ントも、そうしたことを受けての取り組みだ。コミュニティーが喜んでくれるようなイベントを開催することは、すべての関係者にとってプラスとなる」と YouTubeの広報担当者クリス・ディ・チェザレ氏は語っている。

 2005年に始動して以来、YouTubeには、テレビ番組を一部抜粋したものから、カップスタッキングなど一風変わった芸を披露するもの、そして最近では米大統領選での一連のキャンペーン広告まで、ありとあらゆるタイプの動画が寄せられている。

 だが周知の通り、Webサーファーとは移り気なもので、彼らをサイトに引き留めておくのは――これは、広告主に広告費を出してもらうためには重要なことだ――実に困難な仕事だ。

Webでの生放送

 テレビの世界に倣い、インターネット大手のAOLやMySpace、Yahoo!はここ数年、オリジナルの番組をWebで放送している。これまでのところ、最も成功したであろう番組はマドンナやザ・プリテンダーズなどのライブコンサートだ。

 Yahoo! Musicは日産をスポンサーに付けて「Nissan Live Sets」と呼ばれるライブシリーズを放送しているが、同社によると、ライブは平均200万人程度のユーザーに視聴されているという。こうしたライブは MTVのCATVチャンネルPalladiaでも放送されている。

 なおYouTubeによると、YouTube Liveに出演予定の約50人のアーティストが投稿した動画はオンラインで25億回以上視聴されているという。同社によると、これは同サイトへのアクセス数のうち、かなりの部分を占めている。

 「テレビのチャンネルを合わせてわざわざ見たいと思うような人物ばかりだ」とディ・チェザレ氏。

 出演者の中には、Discovery Channelの人気テレビ番組「Mythbusters」の司会で有名なアダム・サベージ氏とジェイミー・ハイネマン氏も含まれている。

 両氏はYouTube Liveイベントに出演し、YouTubeで大きな話題を呼んだ注目のパフォーマンスを披露する予定だ。両氏がデザインした巨大ロボットがキャンバスに絵の具を吹き付け、レオナルド・ダ・ビンチの「モナリザ」を描き上げるというパフォーマンスだ。

 またイベントのトップには、今夏「I Kissed a Girl」の大ヒットで世界中に旋風を巻き起こしたシンガーのケイティ・ペリーが登場することになっている。ケイティのレーベルCapitol Music GroupはYouTubeに開設した専用チャンネルにケイティの動画を投稿している。

 エスメー・デンタースはYouTubeサイトで一躍スターになったオランダ出身のシンガーだ。Webカメラの前で歌う様子を自ら撮影した彼女の動 画は既にオンラインで1億1100万回以上クリックされており、このサクセスストーリーはついにポップスターのジャスティン・ティンバーレイクが自身の レーベルTennman Recordsで彼女をプロデュースする契約を結ぶまでに至っている。

 「うそみたいな展開。それもこれも全部YouTubeのおかげ」とエスメー・デンタースは語っている。

 YouTubeはYouTube Liveのほかにも後続のイベントを開催する計画という。ただしその詳細については明らかにされていない。


どのような形でライブを実現するのかが全く発表されていないので興味深いところ。初めてやる場合には、あまりうまくいかないものなのだが、最初から大きく宣伝してしまって大丈夫なのだろうか。


Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20383556,00.htm


 YouTubeは米国時間11月12日、「Sponsored Videos」という名称の新たな広告プラットフォームの提供を開始したとの発表を行った。

 本社で記者会見を開いたYouTubeは、Sponsored Videosの概要を説明した。まず、YouTubeユーザーは、個人あるいは法人を問わず、どの動画を販売対象とするかの選択を行う。それから、どんな キーワードを、その動画のターゲットにしたいのか決定する。

 YouTubeの親会社であるGoogleは、自動化されたオンラインオークションにより、ユーザーがキーワードへの入札を行ったり、予算枠を定 めたりするのをサポートする自動ツールを制作した。動画検索時にキーワードが入力されると、YouTubeは、検索結果の隣に、関連する動画を表示すると いう仕組みである。

 ただし、これはGoogleが、巨大な広告業界での地位を築く上で重視した、ごく基礎的なコンセプトに過ぎない。YouTubeでも、同じような 戦略を採用するのに、どうしてこれほど長い時間がかかったのだろうか?ウェブで最大規模の動画サイトとなるYouTubeは、8000万人にも上るユー ザーから、どうすれば売り上げが得られるのかに頭を悩ませてきた。あるリポーターは、YouTubeの幹部に対して、「Sponsored Videosを導入することなど、いとも簡単にできたのではないか?」との疑問を投げかけた。

 しかし、YouTubeのプロダクトマネージャーであるMatthew Liu氏は、簡単に見えるかもしれないが、実は違うと説明した。Liu氏は、このリポーターに対して「あなたが述べたことは、まったくもって正しい。今か ら考えれば、YouTubeがSponsored Videosを導入するのは、ごく自然な成り行きでもある。われわれは、もう何カ月も、この開発に取り組んできた。大きなポイントとして、われわれは、本 当に適正な手段でSponsored Videosを導入できるとの、確証を得ておきたかったのだ。多くの複雑な要素が関係している。YouTubeは、動画を発見するためのプラットフォーム である。われわれは、Google Adwordsとの統合を試み、これこそ最もふさわしいと確信するに足る地点へと、ようやくたどり着いた」と語っている。

 Sponsored Videosは、クリックごとに課金する料金システムを採用している。現在、米国内のユーザーのみが、動画のキーワードへの入札を行える。

バナー広告が全くクリックされないということで、縮小していった流れもあるので、あまり動画広告に大きな期待もかけにくいと個人的には思っているが、これはこれで大きな流れ。日本でできるようになれば試してみたい。

Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20383342,00.htm

 New York Timesが米国時間11月9日に報じたところによると、Metro-Goldwyn Mayer Studios(MGM)が、主要映画会社としては初めて、YouTubeで完全版の長編映画を提供する計画という。

 CNET Newsは6日、YouTubeが長編映画サービスを開始する準備を進めていることを報じた。YouTubeはこの数カ月間、米国映画業界とのこじれた関係を円滑にしようと努力してきた。

 業界筋によると、YouTubeで長編映画を提供するのはMGMだけではないようだ。Lionsgateは今夏、YouTubeとの提携を発表したが、この提携は短編映画とテレビ番組を対象とするにとどまっていた。

 YouTubeの親会社であるGoogleにとっては、この提携は映画業界との関係における転換点となる。自社サイトでの著作権侵害問題に対する Googleの対処法に対し、エンターテインメント業界では不信感や敵対的な感情が渦巻いていた。だが、これはGoogleが支配的状況にあったときであ る。当時、多くのYouTubeユーザーがテレビ番組や映画を同サイトに投稿していて、YouTube幹部は映画会社に対し、このような投稿を阻止するの は難しいと述べていた。YouTubeはその間も、膨大なユーザー層を獲得していった。

 YouTubeによると、法律上は、ユーザーの違法行為に関してYouTubeには責任はないというものだった。Googleが動画クリップの削除を求める著作権所有者に対し、書面でその旨を申請するよう求めたことから、映画業界の不満は高まっていった。

具体的なところがよくわからないが、一応メモ。
IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0811/07/news031.html

 米Google傘下のYouTubeは11月5日、ほかのサイトに組み込まれたYouTubeのビデオについて、4つの新機能を発表した。

 まず、組み込んだYouTubeビデオのサムネイルを高画質で表示できるようになった。また、これまではビデオを再生し終わるとそのビデオの YouTubeでのURLと関連ビデオが表示されてきたが、今後は検索ボックスも表示される。この検索ボックスからYouTube内のビデオを検索できる だけでなく、検索したビデオをYouTubeに移動せずに、そのページで視聴することが可能になった。

 さらに、これまでYouTubeサイトでのみ視聴可能だった吹き出し字幕機能が、ほかのサイトに組み込まれたYouTubeビデオでも表示できるようになった。

さらに、動画も検索対策が必要になってきたか。

Cnet Japan の記事
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20383222,00.htm

 YouTubeは、早ければ12月にも、おそらくはハリウッドのメジャーな映画スタジオによって制作された長編映画の配信を開始することになると、ある大手エンターテインメント企業のエグゼクティブが明らかにした。

 YouTubeの親会社であるGoogleは、これまで数カ月に渡り、広告が入った、新たな映画のストリーミングサービスを立ち上げる計画につい て、複数のメジャーな映画スタジオと交渉してきたと、この件に詳しい2名のエグゼクティブが、CNET Newsに対して語っている。このエグゼクティブの1人は「それは今すぐの話ではないものの、いつかは実現するだろう。つまり、何もかもうまく行けば、今 後30~90日以内に実現すると期待してよいという意味だ」と述べた。

 すべての映画スタジオが、YouTubeに対して、喜んでノーカットの長編映画を提供する準備を整えているわけではない。カナダの Lionsgateは、短編の映画クリップに限り、YouTubeで配信することを、7月に許可した。少なくとも1つの他の映画スタジオも、短編の映画コ ンテンツ配信に関して、同種の契約をGoogleと結ぼうとしていると、ある別の業界関係者は語っている。

 視聴者をコマーシャル攻めにすることなく、映画のストリーミングで収益性を確保できるだけの広告を挿入可能なのかに関しては、依然として懐疑的な 見方も少なくない。2名のスタジオ側の情報筋によれば、Googleが長編映画の配信に当たり、ある特定の広告フォーマットの使用にこだわっている点も、 いくつかの映画会社にとってはネックになっているという。Googleがこだわっているのが、プレロール広告なのか、ポストロール広告なのか、それとも別 の形態の広告なのかは、明らかにされていないものの、複数の映画スタジオが、視聴者への広告提供方針の最終決定権を持ちたがっていることが示唆されてい る。

 Googleは、この件に関して、詳細な説明を提供することは拒んでいるが、ある広報担当者は、「現在われわれは、いろいろなエンターテインメン ト企業との交渉を進めている。われわれの目標は、ユーザー、パートナー企業、広告主のすべてにとって、最善の選択肢を提供することにある」とのコメントを 出した。

 確かな点としては、そもそもYouTubeは、特に短編の、(アマチュアユーザーによる)自作動画で、巨大なビジネスを起こそうと考えていたもの の、少なくとも現時点では、この計画は失敗に終わったようである。YouTubeは、10分ほどの長さの、ユーザーの自作動画を配信することにより、世界 中の多くの人々の想像力を掻き立てることには成功したものの、この戦略で収益を確保する点では、あまり成功してこなかった。3年が経過した現在、 YouTubeは、プロフェッショナルに制作されたコンテンツに頼ろうとしている。

YouTube対Hulu

 こうした経緯をたどることになったYouTubeは、今度は新たな直接対決として、長編動画のストリーミング配信では、現在インターネット上で圧倒的な地位を占めているHuluと向き合うことを強いられる。

 HuluとYouTubeとの対決は、必然的なものであった。NBC UniversalとNews Corp.の共同ベンチャーとなるHuluは、毎月のYouTubeの訪問者数が8000万人に達している中で、それと比較すれば、ごくわずかなユーザー 数しか獲得できていないにもかかわらず、ほぼYouTubeと同じ売り上げを、事業を開始した最初の年に弾き出すことができたと、複数のリポートが伝えて いる。

Hulu がどれだけ盛り上がっているのかが実感としてわかないのが、日本に住んでいてつらいところ。

長尺のコンテンツの場合の広告の挿入方法については非常に難しい。GYAOの一部の動画で、機械的に時間で広告を入れてしまうようなコンテンツもあったが(最近は時間をかけてみていないので不明)、そうなると視聴者が一気に興ざめしてしまう。



Nikkei IT Pro の記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081106/318660/?ST=ittrend

重厚長大な企業イメージの東芝だが、多様化する消費者とのコミュニケーション手段として、CGM(コンシューマー・ジェネレーテッド・メディア)の活用に積極的だ。「YouTube」日本版初のスポンサーチャンネル開設企業となり、ブランディングにも効果を上げている。

 東芝の広告部国内広告担当部長代理/WEB戦略広告チームの荒井孝文氏(写真1)は2008年11月5日、「NETMarketing Forum Fall 2008」で講演し、YouTubeのほか「GREE」「MySpace」などCGMサイトを広告・宣伝に活用した具体的な事例とその成果の詳細を語った。

 荒井氏はまず、CGM活用の目的は「新しい東芝ファンを作って、東芝のサイトへ誘引すること」と、「東芝ブランド、商品への親近感を持ってもらうために、人が集まるCGMサイトへ出て行ってブランディングを行うこと」の2点があると説明。

 その目的を達成するための基本的なポイントとして、従来の東芝サイトに無い面白い「コンテンツ」、広告誘導以外でアクセスを集める「バイラルによるPV (ページビュー)増加策」、「動画コンテンツ活用」、話題となるメディアを使う「パワーメディアの活用」の4点を挙げた。

 講演では2006年12月以降に実施した事例として、東芝製品を使ったマジックの動画をYouTubeで配信した事例、携帯電話のキャラクター 「トウシバ犬」を活用したGREEでの事例、日本初のYouTube広告出稿事例、携帯電話のキャラクター「Bob Born & Born Family」を使ったMySpaceでの事例などを紹介した。

コンテスト入賞作品の視聴回数は90万回以上

 最新の取り組みとして解説したのは、YouTubeのコンテスト機能を日本で初めて活用した「マイ・ペッツ・アワード by TOSHIBA」(写真2)。2008年7月から3カ月間開催した。YouTubeに一般の人がアップロードしている動画ではペット動画が圧倒的に多いことに着目し、ペットを題材にしたという。

 動画コンテストを製品の訴求につなげるために、静かさが特長の掃除機「クワイエ」、空気清浄機能付きのエアコン「大清快」、携帯電話「Sportio」の3製品について、犬や猫、トウシバ犬が登場するオリジナルムービーを用意。投稿作品の再生前後に配信した。

 ターゲットは20~30代女性をメーンとした。YouTubeの中だけで告知してはユーザー層が限られると考え、AdWords広告を活用し、最初はペット好きの人から、動画好きの人、一般のインターネットユーザーへとターゲットを広げていった。

 その結果、動画を募集した3週間の動画投稿件数は483件、当初1カ月間の投票数は8309票となった。この結果について荒井氏は、「日本で初め ての(YouTube上での)コンテストなのでどう評価していいかは分からない」としながらも、米国の事例などから判断すると、いい数値だったという。

 製品宣伝用に作った動画の視聴回数は36万回以上、コンテスト入賞作品の視聴回数は90万回以上に達した(YouTubeモバイルなどでの再生は視聴回数には反映されていない)。

動画視聴者の25%が東芝サイトで製品情報を閲覧

 また、コンテスト終了後にネット調査を実施し、ブランディングなどにどのような効果があったかを分析した。調査は「Yahoo!リサーチ」のモニター、3万2660人から回答を得た。

 その結果、マイ・ペッツ・アワードのサイトを「確かに見た」人は6.7%、「見たような気がする」人も含めると15.8%に達した。荒井氏は「か なり高い数字だと思う」と評価している。さらにYouTubeに週1回以上アクセスする人に限定すると、「確かに見た」人は11.4%、「見たような気が する」人も含めると25.4%に達した。

 動画視聴後の行動は、「家族や友人とこのサイトを話題にした」が26%、「ブログやSNSでこのサイトを話題にした」が10.2%、「東芝のホー ムページで東芝製品について調べた」が25.2%、「東芝のホームページ以外のインターネット上で、東芝製品について調べた」が24.4%、「お店に行っ て東芝製品を見てみた」が11.8%という結果になった。何らかのアクションを起こした人は56.7%に上った。荒井氏は、3カ月間にわたる長期間のキャ ンペーンなのでこのような成果が出たと推測している。

 最後に荒井氏は、「家電製品ではネットで情報収集する人が5割以上を占める。ただ、サイトを見てすぐ買うわけではなく、数カ月後に購入が当たり 前」と、消費者の現状を説明。そのため、「中長期的な効果指標が大事で、ブランディングも重要。費用対効果を考えると、中心はネットマーケティングになっ ていく。いろいろな形で取り組んでいきたい」と、今後の抱負とともにネットマーケティングの重要性を示して講演を締めくくった。

前例もないところに踏み込んでいって、結果まで発表した東芝の姿勢には非常に好感がもてる。

ただ、東芝クラスの企業が行うPR成果としては、不満が残るものだったのではないのだろうか?米国内ではYoutube のサイトとしての広告媒体価値についてもかなり疑問符が付いているし、日本国内での東芝のこの結果を見て、Youtube に対して、積極的な態度になる企業は多くない気がする。ニコニコ動画はさらに厳しいか。

IT Media News の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0811/05/news089.html

 10月31日に東京地裁に自己破産を申請し、教習を停止した「八王子自動車教習所」(東京都日野市)が11月3日に開いた債権者集会の様子を撮影した動画が、「YouTube」や「ニコニコ動画」に複数アップされている。

 動画は、債権者本人が携帯型のビデオカメラや携帯電話を使って撮影したとみられる内容。動画撮影やネット公開が手軽になる中、“ニュースの当事者”による情報発信が増えてきている。

 YouTubeにアップロードされた動画で最もアクセスを集めたのは、債権者集会で土下座する社長に債権者が詰め寄り、厳しい言葉を投げかける様 子を撮影したもの。集会当日に投稿されて3万回以上再生され、その内容についてネット掲示板で議論を呼んだ。5日までに投稿者によって削除されている。

 YouTubeにはこれ以外にも、債権者集会の動画が複数投稿されている。携帯電話やビデオカメラを手にしたほかの債権者が映っていることも多く、複数の債権者が集会の様子を撮影していたことが分かる。

 動画の多くは5日までに投稿者が削除するか、規約違反で削除されているが、削除後に再びアップロードされているケースも。「ニコニコ動画」にも債権者が撮影したとみられる動画や、YouTubeから転載された動画が投稿されている。


これは、利用規約のどのあたりの条項に違反するのだろう。誹謗中傷目的に当たるということだろうか?


Internet Watch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/11/04/21415.html
 
動画共有サイト「YouTube」に、字幕の自動翻訳機能が追加された。1日、YouTube公式ブログにて明らかにした。現在、ベータ版として公開している。

 字幕テキスト(キャプション)が付いている動画を再生する際に、「Google 翻訳」によってリアルタイムに機械翻訳してくれる。視聴者が、動画プレーヤーの右下にある「▲」メニューから字幕メニューで設定することで、任意の言語で 字幕を表示するよう変更可能だ。YouTube公式ブログで紹介している動画にはイタリア語の字幕が付いているが、これを日本語を含む30言語以上に翻訳 して表示できる。
あまり正確性を最初から期待はできないかもしれないが、機能の精度が上がってきたら、英語学習などに非常に役に立つはず。注目。



Tech Crunch Japanese
http://jp.techcrunch.com/archives/20081101totlol-the-new-saturday-morning-cartoons/

小さい子供がいる読者は、Nickelodeon〔ニコロデオン:アメリカの子供向けアニメ専門TVチャンネル〕(あるいはNickelodeon.com)にはさすがにうんざりしているかもしれない。それならTotlolを 試してみるとよい。これはYouTube世代の親の子供たちが選ぶ子供向けウェブ・ビデオの専門サイトだ。実際、Totlolはカナダのバンクーバーに住 むたった1人のデベロッパー(Ron Ilanという2児の父)によって、YouTubeのプラットフォーム上で開発された。このサイトには親が選んだ子供向けのYouTubeビデオクリップ が何千も登録されている。評価は子供たちが行っている。

TotlolはYouTubeのAPIを利用して、動画クリップを独自のスキンのビデオプレイヤーで再生する。(われわれがElevator Pitchesで やっているのと同じ方式)。ユーザーはビデオを格付け評価し、コレクションに登録することができる。コレクションは基本的にプレイリストのように機能す る。子供をコンピュータの前に座らせて放っておけば、選ばれたビデオが次々に最後まで再生される。(もちろん私は実際にそんなことはしないが)。

そ れじゃなぜYouTube本体で見ないのか? Totlolは内容を選択するフィルタの役目を果たすと同時に、子供にわかりやすいユーザー・インタフェー スを提供する。このサイトに登録されるビデオは必ず1度は両親によってチェックされている(少なくともそういう建前になっている)。Ilanは Totlolの狙いを次のように説明している。

YouTubeの玉石混淆のビデオクリップの山からユーザーの持っているDVDのコレクション よりマシなビデオ・コレクションを作り出すにはどうしたらよいか?

メ ンバーに登録したユーザーは広範囲な内容のコントロールができる。子供に見せたくないと思えば、個々のビデオクリップをブロックすることができるし、視聴 時間の制限を設けることもできる。Totlolは今年5月にローンチした。Ilanは最近Totlolのビデオ・プレイヤーにフルスクリーン・モードを追 加したので、普通のテレビにさらに近い視聴体験が得られるようになった。Ilanは、また対象年齢にふさわしいビデオクリップを自動的にフィルターするAgeOptimizerという機能など、新機能を次々に追加中だ。

たっ た1人で開発したビデオサイトとしては Totlolはたいしたものだ。それにYouTubeをベースにニッチなコミュニティー向けに独自の機能を備えたビデオ・サービスが何百となく作れる可能 性を示してもいる。しかし、TotlolはまだYouTube本家にチャンネルを作っていない。子供たち、両親をTotlolに誘導するには YouTubeにチャンネルを設定するのが非常に効果的だろうと思う。

膨大な動画から、コミュニティベースで動画を選り直してサイトを作るというのはビジネスチャンスにはなりうると思う。同様の動きに注目。

メディアパブ の記事
http://zen.seesaa.net/article/108857395.html

 ビデオ配信サイトのHuluが,TV番組のオンラインシフトを本格化させている。

 Hulu はNBC UniversalとNews Corpのジョイントベンチャーで,昨年10月末のβ版テストから満一年を迎えた(正式サービスは今年3月から米国で開始)。伝統的なコンテンツ提供者が 団結して運用する配信サイトは挫折しがちであるが,予想に反して順調に滑り出しているのだ。

 Nielsen Onlineが発表したVideoCensusデータによると,今年9月のHuluは月間ビデオストリーム総計が1億4226万で,米国のビデオ配信サイ トの中で7位に浮上してきた。今年4月の6323万ストリーム(10位)から急成長している。ユニークユーザー数も4月の243万人から9月の632万人 へと急増した。

 なぜ順調に離陸しているのだろうか。まず広告が付くが,1000シーリズ以上のテレビ番組や,400本以上の映画を無料 視聴できることが大きい。多くのTVシリーズの最新エピソードが提供されている。Huluユーザーへのアンケート調査によると,回答者の38%は放送で見 なかったTV番組をオンラインで視聴するようになったという。また28%は放送で見過ごした番組をHuluで視聴している。19%はTV放送では見れなく なった番組を視聴している。オンラインTVとしてのHuluが浸透してきているようだ。

 それとHulu人気の要因として注目されている のは,コマーシャル時間が短いことだ。米国のTV放送の特徴はコマーシャル時間が長いことで,このことでうんざりしているユーザーが多い。Huluの短い コマーシャル時間は,放送からHuluへのユーザーシフトを促している。例えばFoxの“Family Guy”やNBCの“The Office”のよ うな30分コメディーはHuluでも人気が高い番組だが,コマーシャル時間がTVでは8分に対し,Huluでは2分と短いのだ。これじゃ,多くの視聴者が オンラインのHuluに流れそう。

 コマーシャル時間を短縮することによって,Huluの広告のクリック率もアップし,広告売上も順調に 増えているという。お陰で広告主数も,サービス当初の10社から,現在は100社を超えている。広告枠もほぼ完売の盛況で,広告在庫が足りない。Hulu コンテンツをTv.comなどの他サイトに配信したり,人気番組の配信を増やして対応している。9月13日の米副大統領候補Sarah Palin登場の 番組は,HuluとNBC.comを合わせて1430万回も視聴されたという。この結果LiveRailのレポート“State of the Industry”によると,最初の1年間で広告売上が9000万ドルに達する。健闘している。

  だがビデオ配信市場は,YouTubeという大物がすでに制覇しているのではなかろうか。Hulu誕生の背景には,ビデオ市場をGoogle (YouTube)が事実上支配しつつあったからだ。そこで,YouTubeキラーとして,伝統メディアのNBC UniversalとNews Corpが結束し立ち上がった。でも,時は遅すぎたの声が。

 Nielsenの2008年9月データによると、ビデオストリーム総計/ユ ニークユーザー数は,Huluの1億4226万ストリーム/632万人に対し,YouTubeは何と53億5439万ストリーム/8188万人である。あ まりにも差がありすぎる。勝負にならない・・・。

 ところがどっこいである。いくら桁違いの人気があっても,商売がうまくいっているとは 限らない。LiveRailのレポートは,YouTubeの今年の広告売上を2億ドルと予測している。このうち米国市場は半分と見て,米国の広告売上は約 1億ドルとしている。米国限定で始まったHuluの広告売上を9000万ドルと推定している。つまり,米市場ではHuluはYouTubeと肩を並べたこ とになるのだ。

 なぜこうなるのか。Huluは合法的な動画コンテンツだけを提供しているのに対し,YouTubeは(User  Generated Video)も含んだ動画投稿サイトで,非合法のコンテンツも混じったりしている。安心できる広告媒体としては,Huluになびく広 告主が増えているのも当然かも。Huluは在庫が少ないこともあるが,広告枠はほぼ100%の完売という。一方,YouTubeは広告枠の3%しか売れて いなくて,ほとんどが売れ残っている。

 Huluはオンラインビデオ広告市場で軌道に乗り始めた。商売では明らかにYouTubeキラーになろうとしている。そして,広告やユーザーの放送からオンラインへのシフトも,いよいよ本格化してきた。

不法アップロードでアクセスを稼いでいるサイトが儲けているようでは業界に未来はないので、hulu のこういった傾向は良い兆し。できればインフラの発達した日本で起こってほしかったが、権利関係で踏み込む大手が少ないので、やはりアメリカでの流れを見ながらの後追いということになるのだろう。
InternetWatch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/10/31/21389.html

YouTube上の動画への“ディープリンク”が可能になった。YouTube公式ブログで30日に明らかにした。

 これは、紹介したい動画がある場合、動画そのものへのリンクにとどまらず、再生を開始する途中の場面まで指定できるものだ。動画のURLの末尾 に、例えば「#t=1m15s」という記述を追加することで、その動画の1分15秒地点から再生するようなリンクを設定できる。分、秒は任意に指定可能 だ。
URL
  YouTube公式ブログの該当記事(英文)
  http://www.youtube.com/blog?entry=blWIBM1jE-w

どうもリンクが切れているみたいだが、TechCrunch で既報なので、正式になったということだろう。

IT Media News でも同様の記事
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0810/31/news021.html
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0810/31/news074.html

 動画共有サイトYouTubeで名前が利用されているというメッセージでユーザーをだまし、マルウェアサイトに誘導するスパムメールが出回っているという。セキュリティ企業の米Trend Microが10月29日にブログで伝えた。

 スパムメールは、YouTubeから送信したように装い、ポルトガル語で「何者かがアップロードしたビデオにあなたの名前が何度も登場している。至急確認してほしい」というメッセージが記載されている。

 リンクにはビデオ確認用のURLが指定されているが、ユーザーがクリックしてしまうと実際には日本にホスティングされたマルウェアサイトに誘導 し、トロイの木馬がダウンロードされる。このトロイの木馬は、銀行の口座情報やユーザーのコンピュータ情報を盗み出すほか、ほかのマルウェアをダウンロー ドするという。

 Trend Microは、今回のようなソーシャルエンジニアリング手法でスパムやマルウェアを拡散させる手口が多様化しつつあると解説。ソフトウェア更新や有名人の スキャンダル、衝撃的なニュースなどのタイトルでユーザーの関心を集めようとするだけでなく、YouTubeのようなメジャーなサービスもスパマーやマル ウェア作者にとって格好の存在になっている。

 ユーザーは正規サイトから送信されたものと思われる電子メールであっても、細心の注意を払うべきだと、Trend Microは警告している。

アクセス数も多いだけに、Youtube を利用したスパムサイトというのもこれからさらに増えてくるだろう。利用の際には要注意。

Yomiuri Online の記事
http://www.yomiuri.co.jp/net/cnet/20081030nt0b.htm


 YouTubeは米国時間10月29日、ヘルプ動画コンテストの入賞者を発表した。

 このコンテストは9月に始まったもので、ユーザーはYouTubeの使い方を説明するスクリーンキャスト(コンピュータ画面を録画したもの)を作 成して投稿し、優秀作はYouTubeのヘルプセンターでデフォルトの説明用動画として掲載されるという特典を得られる。駆け出しのスクリーンキャスト制 作者にとっては、より多くの人に自分の作品を見てもらい、ファンを増やす絶好の機会となった。

 優秀作に選ばれたのは、動画アノテーションの追加、再生リストの作成、高画質の動画の自動再生設定といった操作の方法を紹介した短編の動画だ (注:動画を見るにはYouTubeの設定をGlobal(全世界)にする必要がある)。ただ皮肉なことに、高画質モードを説明した動画と字幕の付け方を 解説した動画にはYouTubeのオーバーレイ広告が表示されるため、前者の場合などは、高画質機能を使うためにユーザーがすべき操作を映した部分が広告 で完全に見えなくなってしまっている。

 これはどうしたことだろう?

 このちょっとした不手際を別とすれば、ユーザーが作成したヘルプ動画を掲載するというのはYouTube側にとっても賢明な取り組みと言える。こ れなら、インターフェース構成を変更するたびに、コミュニティーのメンバーに呼びかければヘルプ動画の更新版を作ってもらえるからだ。この戦略は、 Googleの「Knol」とも連携している。あまり知られていないが、KnolはGoogleのヘルプセンターに載っている記事のほとんどを作成する、 バックエンドのパブリッシングツールとなっているのだ。(CNET Japan)

ユーザに喜んでヘルプやマニュアルを作ってもらえるというのはすごい。

的確なマニュアルをユーザ目線で作れるというのは、サポートコストの削減にもなるので、賞金を出してそういったものを作ってもらうというのも大きな流れになるだろう。


先日収録いたしました、

「効果的な動画配信法が一気にわかるセミナーDVD」

の販売を開始いたしました。

詳しい内容は、トップページをご覧ください。
http://www.privatestreaming.com/

ホームページのアクセスアップや本質的にどのような動画サイトを作っていくべきかに関心がある方にとっては、かなり評判の良い内容になっています。さっそく実践されて効果を上げている方も何名かいらっしゃいます。

情報は深い調査に基づいていますので、必ず役に立つと思いますので、ぜひ御購入をご検討ください!!
CinemaCafeの記事
http://www.cinemacafe.net/news/cgi/release/2008/10/4903/

10月25日(土)より公開される綾瀬はるか主演の映画『ICHI』のWEBプロモーション企画として動画投稿サイト「YouTube」で公開されている“ICHI万斬り動画”が話題を呼んでいる。

女優やタレント、モデルがそれぞれ『ICHI』の 衣裳をまとい、「~をキル」というアクションをパロディタッチで展開し、計10,000回の“キル”を目指す。「意見をバッサリと“キル”」、「ゴルフで 100を“キル”」、「ぶっち“ギル”」などなど日常生活で必然的に生みだされる様々な“キル”を動画に収めていく企画で、綾瀬さん本人も参加している。

さらに、ここでは綾瀬さんのアクションのみならず、オリジナルメッセージも投稿されているので要チェック!

『ICHI』は10月25日(土)よりサロンパス ルーブル丸の内ほか全国にて公開。

<YouTube限定-綾瀬はるかハプニング動画&ICHI万斬り動画->
http://jp.youtube.com/user/ICHImangiri

映画関係のネット上でのプロモーションは、上映期間が終わってしまうとなくなってしまうが、Youtube他の投稿サイトにチャンネルを置いておくことで半永久的な告知ができるので、こういった利用も増えてくるだろう。

Japan Internet.com の記事
http://japan.internet.com/wmnews/20081024/1.html

YouTubeエイベックスマーケティング株式会社は2008年10月24日、コンテンツパートナーシップを結び、YouTube のコンテンツパートナーのための「ブランドチャンネル」を活用して、「avex Channel」の提供を開始した。

YouTube では、一般ユーザーは10分までしか動画をアップロードすることができないが、YouTube のコンテンツパートナーとしてブランドチャンネルを活用することにより、必要に応じた長さの動画を提供することが可能。

avex Channel は今後、avex に所属するアーティストのミュージックビデオやオリジナル映像などの動画コンテンツを配信すると共に、各アーティストサイトへの誘導を図り、全世界へ向けた新たなプロモーションを実施していくという。

第一弾コンテンツとしてダンスミュージックと J-POP の融合をテーマにしたプロジェクト「ravex」のコンテンツがアップロードされている。
部外者に勝手にPVをアップロードされて、アフィリエイトなどに利用されるくらいなら、自社のチャンネルを持ったほうがましだろうし、Youtubeに流れているユーザー数は現実として無視できない。

大手でもさらにこういった流れが加速するだろう。
InternetWatch の記事
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/10/24/21311.html

 グーグルは、動画共有サイト「YouTube」のユーザー2000人を招待するイベント「YouTube Live TOKYO feat.iQ」を11月23日に開催する。会場は東京・新木場の「STUDIO COAST」。開演時間は15時から20時30分まで。

 イベントでは、BoAやKREVAらのアーティストがライブを行うほか、YouTubeで人気を集めているパフォーマーや映像クリエイターらが パフォーマンスを披露。YouTubeのイベント特設サイトから応募したユーザー2000人を抽選で無料招待する。応募締め切りは11月7日。

 事前イベントとして10月24日から11月22日まで、特設サイトにアーティストのプロモーション動画を掲載。ユーザー参加型の動画投稿企画も実施する。イベント当日の模様は、後日特設サイトで配信する予定だ。
ネットの世界にとどまらず、一般のイベント等を収益を収益を上げていくというのが、案外有効な手段だったりするのかも知れない。今回はそういうわけでもないのかもしれないが。

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