動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングで「youtube」と一致するもの

　削除を行ったメディアインタラクティブは、「EMIミュージックから依頼を受け、宇多田さんの違法動画を削除しており、誤って公式動画も削除してしまった。現在、公式動画を戻す作業を行っており、じきに戻る予定だ」とコメントしている。

　Googleで幹部の退任が相次いでいる。子会社YouTubeとAdMobのCEOが退任し、Google Wave責任者がFacebookに移ったと報じられている。

　YouTubeの創設者の1人チャド・ハーレイ氏は10月29日、CEOを退任することを明らかにしたと各紙が伝えている。顧問として同社にとどまるが、いずれは新たな会社を興すつもりだという。

　同氏は2005年にスティーブ・チェン氏とともにYouTubeを設立し、2006年に16億5000万ドルで同社をGoogleに売却した。チェン氏は2008年にGoogleを去っている。

　YouTubeは特に目覚ましく、週当たり20億以上のページビューが収益化されており、これは前年比50％の成長という。だが、パトリック・ピシェットCFO（最高財務責任者）はYouTubeが黒字化したかどうか明言することを避けた。

スペイン連邦裁判所は9月23日(現地時間)、米Googleの動画共有サービス「YouTube」に自社が著作権を所有するコンテンツが掲載されているのはYouTubeの責任だとする地元TV局の訴えに対し、「YouTubeには責任なし」との判決を出した。Google側は「インターネットの勝利」と賞賛している。

Earlier today, in a conversation with YouTube, a company spokesperson confirmed that YouTube's live streaming service, which they have been testing for the past two days, will only be available to content partners when the service rolls out "in the coming months". 

YouTubeは、YouTube blogの9月12日のエントリーにて、9月13日、14日(米国パシフィックタイム)の2日限定でライブストリーミングを試験提供することをアナウンス。すでにYouTubeにて配信がスタートしている。

提供しているのは、Howcast、Next New Networks、Rocketboom、Young Hollywoodという4つのパートナーが提供するライブ動画。あくまでライブストリーミングプラットフォームのテストという位置づけで、YouTube blogでは問題が見つかるかもしれないことに言及。フィードバックやコメントを求めているとコメントしている。

　今回の判決についてJASRACは、動画共有サイトにおける著作物の利用に関し、サイト運営者である企業が著作物の利用主体であること、および サーバーに情報を記録または入力した者として、プロバイダ責任制限法第2条4号にいう「発信者」にあたることを明確に認定・判断したものであり、高く評価 できるとしている。

　さらにJASRACは、「動画共有サイトのみならず、ユーザーアップロード型のサービスで違法音楽ファイルや違法動画を放置する事業者に対する警鐘となることが期待される」とコメントしている。

　性年代別属性についてみると、ニコニコ動画は10代男性が突出しておりそれに10代女性、20代男性が続くが、30代以上の年齢層は比較的低い（図4-1）。YouTubeも10代、20代の比率はやや高いが30代以上の年齢層にも幅広く利用されている。性別でみるとどちらのプラットフォームも男性の比率が高い。

ニコニコ動画は、「不参加」以外（「コーディネイター」、「クリエイター」、「参加者」、「観察者」）のいずれもが全体よりやや多い。アカウント取得が前 提となっているため、ニコニコ動画利用者はYouTube利用者よりオンライン行動の活発な層の割合が高いようだ。中でも「コーディネイター」の比率が高 いことが特徴といえる。ニコニコ動画では動画上にコメントが流れる独自のコメント機能やコミュニティ機能など利用者同士の交流を促す機能が多数あり、投稿 者と視聴者があいまって独自の文化を築いている。活発な交流のなかで"ソーシャルメディア上のコンテンツを広がる形に整える"「コーディネイター」へは高 い評価が与えられているようだ。「コーディネイター」はサービス利用の満足度が「クリエイター」と比較して約1割ほど高い。

　赤字続きと言われてきたYouTubeが、今年ついに黒字化するようだ。GoogleはYouTubeの業績を明らかにしていないが、アナリストは、同サービスが今年4億5000万ドルの売上高を獲得し、黒字になると予想している。

YouTubeの動画プレーヤーには、FlashのものとHTML5の、2種類があります。

以前までは、Flashプレーヤーだけでしたが、最近になり、HTML5プレーヤーが登場しました。iPhoneのSafariで、YouTube（PC版）を開くと、HTML5プレーヤーが起動しますね。HTML5プレーヤーなら、Flashが搭載していない機種でも、動画の再生が可能です（もちろんHTML 5に対応している必要アリ）。

　米Google傘下の動画共有サイトYouTubeが、年内に立ち上げる都度払い式の動画サービスについてハリウッドの大手映画会社と話し合っていると、Financial Timesが8月30日に報じた。

　同紙は事情筋の話として、この新サービスは初め米国で開始し、その後ほかの国でも提供する可能性が高いという。

　グーグルは2010年8月30日、米メジャーリーグ（MLB）全試合の配信を開始した。YouTube上にMLB.JPチャンネルを開設。試合終了後36時間以内にノーカット映像を配信する。このほか、日本人選手のハイライトシーンや試合ごとのハイライト映像、1日の試合結果をまとめた動画も配信する。生中継は行わない。

　視聴のための料金は無料。ただし、視聴できるのはパソコンのみ。一般の携帯電話やスマートフォンでの視聴には「契約上の理由で対応しない」。

YouTubeに、Movies（ムービー）*という新しいカテゴリーができた。約400本の、省略なしの完全な映画を、オンデマンドで、しかも無料で見られるのだ。〔*: YouTube日本語ページでは「映画」。〕

これは本来なら、前に発表されたプロジェクトの次のステップだったはずだが、GoogleとLionsgate、MGM、Sony Pictures、そしてイギリスのBlinkboxなどとの契約が成立したために、早めに実現した。

　今回の改良では、スマートフォンのブラウザからアクセスした場合、ボタンやリンクが大きく表示され、タッチパネルでも操作しやすくなっている。動作の高 速化も図られているほか、検索キーワードのサジェスト、プレイリスト作成、お気に入り追加、ビデオの評価ができるようになった。対応機種は、 iPhone、iPod touch、iPad、Androidが挙げられている。今後は、パソコン版YouTubeで加えられた改良もモバイル版に反映されるという。

　動画サイトの日本での訪問者数は、2010年4月時点でYouTubeが2502万3000人、Gyao!が1299万4000人、ニコニコ動画が843万4000人。YouTubeの訪問者数は1年前の34％増となっており、引き続き増加傾向を示している。また、2010年に入ってライブ動画配信サービスの利用者が急増しており、2010年4月時点の訪問者数は「ニコニコ生放送」が138万3000人、「Ustream」が99万2000人となっている。 

　市場調査会社の米DisplaySearch社は2010年8月18日，テレビ市場に関するイベントを開催した。この日の目玉は，米Google社YouTube/GoogleTV，Group ManagerのShalini Govil-Pai氏による「Google TV」に関する講演。　同氏は，以前からインターネットとテレビをつなぐ製品は市場に存在したと指摘しながら，「ついに（普及に向けて）コンテンツ，通信や機器を取り巻く環境，そして収益化という３つの要素がそろった」と主張した。

米YouTubeは7月29日(現地時間)、一般ユーザーの動画アップロードに設けていた動画再生時間の制限を従来の10分から15分に拡大した。

発表によると、事件に関与した学生が所属する研究室の指導教員について調査したところ、学生が製作した不適切な映像を視聴した際、ネットへの投稿について は制止の指示をしたものの、製作を続けることを容認するかのような発言を行うなど、十分な教育指導を行わなかったことが判明した。大学としてはこの事態を 厳粛に受け止め、教員1名を諭旨解雇としたとしている。

　米国時間7月4日、YouTubeのセキュリティホールが悪用され、下品な内容のポップアップが表示されたり、ユーザーがアダルトサイトにリダイレクトされる状態となった。Googleはすでに、このYouTubeのセキュリティホールを修正している。IDG News Serviceが報じた。

　YouTubeのソフトウェアエンジニアであるジョン・ハーディング氏は公式ブログで、HTML5はYouTubeのすべての機能には対応していないと説明する。例えば、HTML5で多く利用されているビデオフォーマットのH.264はライセンスの関係から対応しないWebブラウザがある。これについてはGoogleがWebMプロジェクトで標準フォーマットの作成を目指しているが、現状ではH.264が主流だ。また、Flash Playerでは可能な全画面再生やライブストリーミング、画質の制御、コンテンツの保護などができない。

　「RealPlayer SP」は、動画・音楽ファイルの再生や管理などのメディアプレーヤー機能に加え、動画のダウンロードや編集・変換機能などを備えたソフト。今回リニューアルした動画検索機能は、リアルネットワークスが提供するウェブサービスの1つで、RealPlayer SPの上部に設置されている「検索」タブからアクセスできる。使用する検索エンジンとして「Baidu.jp」と「Foooo」が選択でき、YouTubeやニコニコ動画など複数のサイトを同時に検索できる。

　東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）は2010年6月24日、TOKYO MXのYouTubeブランドチャンネルの5月の月間動画再生回数がこれまでで最高記録の150万回を越えたと発表した。

3年の長きにわたって続いていた米Google傘下のYouTubeと米メディア大手Viacomのの著作権侵害裁判で、米ニューヨーク州南地区連邦地方裁判所は6月23日(現地時間)、Google/YouTubeの活動がデジタルミレニアム著作権法(DMCA)におけるセーフハーバーの対象になるとの見解を示し、事実上Google側の勝利となる判決を下した。敗訴したViacomは、すぐにも控訴の意向を示している。

米Googleは6月16日(現地時間)、YouTube向けのオンラインビデオ編集ツール『YouTube Video Editor』を公開した。同社TestTubeサイト経由で利用できる。シンプル化されており、必要最低限の編集機能が手軽に利用できるのが特徴。

今回のような漫画作品を動画ファイル化したものについては、これまでACCS経由で削除依頼を出した例がないために具体的な件数は把握していないという。しかし、再生回数の多い"人気コンテンツ"であることから、YouTubeのサイトで上位に表示されるなど目に付くようになり、今年に入ってマスコミ報道などで取り上げられるなど問題視されていた。

これまでYouTubeにおける著作権侵害については主に著作権侵害動画の削除などによる対応がとられてきた。しかし今後、こうした対応が追い付かないなど状況がひどくなれば、今回の摘発事例のように、対策の矛先は動画をアップロードしたユーザーに直接向くことになりそうだ。 

YouTubeが次第に国政レベルないし地方レベルの双方において政治キャンペーン用の統合ツールを充実しつつある。またGoogleは他にもコミュニティレベルのタウンホールミーティングなどで利用できるGoogleツールの拡充を行いつつある。6月3日には、You Choose 2010 Campaign Toolkitの発表とGoogle Campaign Toolkitのアップグレードを発表した。

今年度から調査項目に加えた、動画共有サイトやSNSなどのWebサービスの利用可能状況では、YouTubeは企業全体で30％、従業員数が5000人以上の大企業では51％が閲覧不可能であることがわかった。また、Twitterは企業全体で25％、大企業では38％が閲覧不可能であり、ソーシャルメディアの普及とともに企業が情報発信するケースが増えるなか、その表現方法について配慮する必要があるとした。

　米Google傘下のYouTubeは5月27日、チャンネル主催者と視聴者のコミュニケーションを助ける機能「Google Moderator」を追加したと発表した。チャンネル主催者は同機能を利用することで、視聴者からの質問やアイデアを募ったり、投稿された質問やアイデア、動画に投票してもらうことができる。投稿は、テキストだけでなく動画でもでき、投票はリアルタイムで反映される。また、主催者や視聴者が不適切だと判断した投稿は削除できる。

　米Yahoo、Facebook、eBayを含む4社は米国時間5月26日、ニューヨーク州南部地区米連邦地方裁判所に法廷助言要約を提出した。この裁判所で2007年3月、MTV Networksの親会社ViacomがGoogleに対して10億ドルの著作権侵害訴訟を起こしている。

　GoogleはYouTubeの買収から程なくして、MTV NetworksとComedy Central、Paramount Picturesの親会社であるViacomに対し、Viacomのテレビ番組と映画をYouTubeにライセンス提供してくれたら、約6億ドルの売上高を保証するという条件を提示していたことが、記録によって明らかになった。

Flashサポートについては、HTML5によるリッチでダイナミックなWebが形になりつつあるものの、Flashの機能に追いつくには「長くはかからないだろうが、1～2年は要する」という見通しをPichai氏は示した。現状ではFlashをサポートしなければ、ユーザーのWeb利用体験が損なわれるというのがGoogleの判断だ。また、「Flashは現在、(Webの)数多くの問題を解決しており、いくつかについては共存がソリューションになる。例えばセキュアなストリーミングやメディア広告などだ」と付け加えた。Googleは、Google I/Oで動画コーデックVP8のオープンソース化を発表し、YouTubeでWebM形式(VP8/Ogg Vobris/Matroska)を採用するとした。だがWebMとHTMLでYouTubeのフルサービスは提供できない。Flashが欠かせないのだ。「DRMと、オープンソースやオープン標準は根本的に矛盾する。機密を必要とするケースではFlashはすばらしいソリューションであり、videoタグは四苦八苦することになる」とUpson氏。

　この「Unlisted」オプションを使えば、動画のURLを送ることで、見せたい相手だけに公開することができる。動画はYouTubeの公開ページには掲載されず、検索結果や個人のチャンネルにも表示されない。

　YouTubeのライブ動画配信への取り組みとしては、2009年10月にロックバンド「U2」のコンサートを無料配信するなど「実験している状況」（徳生氏）というが、長期的には提供を検討していると語った。

　「USTREAMに対抗するサービスを提供するのか」という記者団の質問に対しては、「対抗というよりも、ユーザーにどのようなバリューが提供できるかということ。ニーズがあればそういうことをやっていきたい」と話した。

　セキュリティ企業のNetwork Boxは、企業ネットワークの利用状況に関する実態調査の結果を発表した。帯域幅の10％がYouTubeに使われていることが分かった。

　米9to5Macによると、9to5Macの読者がブルーレイ搭載Macの発売を希望するメールをスティーブ・ジョブズ氏に送ったところ、ジョブズ氏がこの要望を一蹴する内容のメールを送り返してきた。ジョブズはすべてのメディアコンテンツをクラウド上で蓄積、管理するというビジョンの下、動いているといわれるが、もしそのビジョンが実現すれば、ブルーレイプレーヤーのメーカーにとっては大きな打撃となる可能性がある。

スウェーデンのPeople of LavaがAndroid 1.5搭載のインターネットテレビ「Scandinavia」を発表した。YouTubeやGoogle Mapsがプリインストールされており、無線キーボードで操作できる。

　米Google傘下のYouTubeは3月31日、新しいユーザーインタフェースの動画再生ページを正式公開した。同社は1月に新ページをテスト公開し、ユーザーからのフィードバックを受け付けてきた。

　新しいページは全体的にシンプルになり、検索のしやすさにも重点を置いたという。また、レーティングが、これまでのスター（☆）から「評価する／評価しない」の2元式になった。

　また、猫がピアノを弾く映像だろうと、親戚の結婚式のビデオだろうと、作成された時点で著作権が発生するものなので、今回の問題は著作権の問題ではなく著作物の使用許諾の問題であるとし、現実的に、すべての権利者がすべてのアップローダーに個別に許諾を与えるなど不可能であり、これがDMCAの考え方であり、世間の常識であると述べている。

　例えば、YouTube公開直後の2005年4月25日にChad氏が送信した内部メールでは、「BootieChristが投稿したビデオは取り下げるべきだと思うんだ。これはレイプものだからね。だけど『South Park』のやつは著作物だからどうすべきかな。よくわからない」といったものがある。

　このメールに対してChen氏は、「同意するよ。彼のビデオの一部は取り除くべきだな。最初に公開されているビデオのラインナップは、このサイトで我々が見て欲しいと思っている種類のビデオになるから本当に重要になる。ビデオのチェックをしなきゃだめだ！」と返信し、著作物の存在を認識したことがわかる。

　また、2005年8月にはChen氏が、「映画やテレビ番組みたいなのは削除しよう。今のところは短いニュース映像はそのままにしておこう。すぐにではなく、時間をかけて厳しくしていった方がいい。例えばCNNのスペースシャトルの映像みたいなモノは気に入っているんだ。我々がもっと大きくなってよく知られるようになったら、削除すればいい。だけど今のところこの映像はいいと思う」とメールし、Jawed氏も「それでいい」と認めている。これは著作物の放置を暗に認めたようにも受け取れる。

　Viacomは、YouTubeは利益のために著作権侵害コンテンツが投稿されるのを意図的に見逃したと主張し、それを裏付ける証拠として、YouTube社内での発言を集めた文書を公開している。この文書によると、YouTube創設者スティーブ・チェン氏は「どんなにあくどい手を使っても、数字を増やすことに力を入れる」「盗め！　トラフィックを集める必要があることを念頭に置かなくてはならない。個人のビデオでどれだけトラフィックが集まるというのか」と語っていたという。

米Googleは3月10日、動画共有サービスYouTubeのモバイル版（m.youtube.com）で広告の配信を開始したと発表した。日本と米国のモバイル版YouTubeのホーム、検索、閲覧ページにバナー広告が表示される。

　Webサイトに誤ってコンテンツ削除を要求してしまった著作権保有者は、幾ら賠償金を払うべきだろうか？

　しかし、この「My YouTube」、すでに自分のチャンネルを開設しているユーザーにとっては何が便利なのかわかりにくいのも事実だ。動画を投稿する、しないに関わらずYouTubeのアカウントでチャンネルを開設すれば、「My YouTube」でできることは大抵できてしまう。

　有料音楽配信サイト利用者は、年代別では30～40代が最も多く、シェアは全年代の34.5％。中学生から20代の社会人が29.2％、50～60代が16.3％だった。着うたフルも30～40代が最多で44.7％。中学生から20代の社会人が43.2％、50～60代が12.1％だった。

　Xeroxは2月19日にデラウェアに米連邦地裁に提出した訴状で、GoogleのGoogle Maps、YouTube、AdSenseなどのWebサービス、Yahoo!のYahoo! Shoppingなどのツールなどが2001年に取得した特許を侵害していると主張している。

　Xeroxは損害賠償と、被告が今後同社の特許技術を使わないよう命じる差し止め命令を求めている。

　Xeroxの特許は、文書に関連する情報のクエリーを生成するシステムや、文書から取り出した情報をほかのデータを統合する手法などをカバーしていると訴状にはある。

　米Googleは19日、動画圧縮技術を保有する米On2 Technologiesの買収を完了したことを発表した。買収金額は1億2460万ドルで、On2の株主は投票によってこの買収に同意した。

　3月13日を過ぎても、IE6でYouTubeの動画を視聴することは可能だが、これ以降に追加される新機能が動作することは期待できない。そのため、新しいバージョンのブラウザーにアップデートすることを強く推奨している。

Next New Networksは特定のニッチ層をターゲットとする"ミニオンラインテレビ局"（ないしニッチビデオサイト）をいろいろ傘下に抱えるポータルのようなサイトである。ここ数年はリストラに励んで役 員やスタッフの入れ替えを行い、2008年にはCEOとしてLance Podell、2009年には番組編成担当としてKathleen Graceを迎えた。同社によれば、2009年には番組のレベルアップと傘下局の充実によって視聴数が増加した。とくに人気が高かったのは、Fast Lane Daily、Barely Political （Obama Girlとも呼ばれる）、Beyond The Trailerなどである*。2009年にはYouTube上やポッドキャスト、あるいはメールによるNext New Networksの会員数が100万を超え、2008年に比べると300%の増となった（つまり4倍）。〔*: 訳者のおすすめは、料理番組だけの"オンラインテレビ局"Hungry Nation（のとりわけTamra Davis Cooking Show）。〕

　IPv6は、現在主流のIPv4に置き換えられるとみられている次世代のインターネットプロトコル。現在主流のIPv4の未割り当てのアドレスは10％を切っており、枯渇目前と言われている。IPv6ではアドレスにIPv4の32ビットより格段に多い128ビットを採用しているため、膨大なアドレスの割り当てが可能だ。だが切り替えにはインフラや技術の変更が必要なことから、いまだ本格的な普及にはいたっていない。

Googleにとって頭が痛いのは、欧州市場を簡単に捨てられない点だ。例えば売上だけをみても、英国だけで現在の中国市場の売上の10倍ほどあり、今後の成長性という点を差し引いても、中国市場と違って無視できるレベルではないからだ。同様の問題はドイツなどでも提起されており、欧州各国は前述の個人プライバシーと著作権問題を盾に、法律で武装する形でGoogleへの圧力を強めている。

　YouTube内の「Citizentube」チャンネルで、米国東部時間1月27日午後9時より一般教書演説をライブ配信する。その間、視聴者から動画もしくはテキストで大統領への質問を投稿できる機能を開設する。その後数日間、視聴者は追加の質問を投稿するほか、他の視聴者が投じた質問への投票が行える。得票数の多かった質問の一部を、翌週、米大統領官邸（ホワイトハウス）で行う大統領インタビューで使う。インタビューの様子もCitizentubeで配信する。

　YouTubeは1月20日、Flashがなくても動画を再生できるHTML5ベースの動画プレーヤーをテスト公開した。

　HTML5は動画と音声の再生をサポートしているため、HTML5互換ブラウザとコーデックがあれば、プラグインをインストールしなくても動画を視聴できる。

　著作権認識管理プラットフォームの導入により、Youkuユーザーによる著作権侵害動画コンテンツのアップロードを識別し、防止する能力が著しく向上。また、著作権者の立場からは、Youkuをマーケティングを生かせるようになるとしている。

　皮切りに、サンダンス映画祭作品5本を米国で有料レンタルする。期間は1月22日～31日まで。料金は公表していないが、支払いにはGoogle Checkoutが必要。

データをよく見てみると、Vevoへの訪問者のほとんどはVevo channelを運営しているYouTubeからのものとなっている。Vevoへの訪問者数3540万のうち、3260万（92%以上）がYouTubeからとなっている。つまりYouTubeがMySpace MusicをNo.1の座から引きずり落としているというわけだ。

これはYouTubeの影響力の巨大さを示すだけでなく、YouTubeにおいてもやはりプロフェッショナルコンテンツが人気を集めているということを示すものでもある。

　動画データのエンコードとデコードを行う「コーデック」技術をライセンスするOn2にGoogleがどのような価値を見出したのか、正確なところは明ら かでない。人気ビデオサイトのYouTubeを持つGoogleは、ウェブベースのビデオストリーミングに強い関心を示している。またGoogleは、 ウェブブラウザにビデオ機能を組み込むことにも取り組んでいる。同社の「Google Chrome」の場合、動画コーデックはH.264とOgg Theoraの両方に対応している。

検索エンジン各社が提供する統計とは別の切り口として、Symantec の Norton 製品部門は先ごろ、同社のサービス『OnlineFamily.Norton』を通じて集計した今年の検索ワードランキングを発表した。異なる点は、子供の検索活動に注目したところだ。

同社によれば、子供が検索エンジンに入力した検索ワードのランキングで、4位に「Sex」、5位に「Porn (ポルノ)」が入ったという。

なお上位3つの検索ワードは、1位から順に「YouTube」「Google」「Facebook」だった。

　動画共有サービスのYouTubeは12月21日、動画のURLを短縮する機能「youtu.be」を導入した。

　YouTubeの「自動通知」オプションを使うと、アップロードした動画やお気に入りに登録した動画などのURLを、自動的に短縮して Twitter、Facebook、Google Readerなどに投稿することができる。手動での短縮も可能で、URLの「http://www.youtube.com/watch?v=」の部分を 「http://youtu.be/」に書き換えるだけでいい。

YouTubeは、同サイトのユーザーがFacebook上で友人によって共有された動画を視聴できるようにすることで、「Facebook Connect」との連携をさらに推し進めている。

　Googleのコンテンツ提携担当副社長デビッド・ユン氏は取材に応え、今の広告モデルでは、テレビ番組を丸ごとYouYubeで配信することはしないと語った。

　「長編コンテンツに関しては少々面白い賭に出る。すべてのコンテンツを広告モデルの下で提供するわけではない」とユン氏はReutersに語り、コンテンツパートナーは最適なモデルを選ぶことができると述べた。

　YouTubeは現在、ユーザーが投稿する短いビデオが大半を占めているが、長編コンテンツのライセンス契約も熱心に進めている。

　YouTubeと大手レーベル3社は12月8日、ミュージックビデオを配信する動画サイト「VEVO」をオープンした。現時点では米国とカナダからのみアクセスできる。

同報道によると、YouTubeは、CM抜きで、番組当たりの価格が1.99ドル、そして、放送翌日から購入可能にするという、AppleやAmazonが既に提供しているのと同様のモデルを想定しているという

　イラクを訪問していた米GoogleのCEOであるエリック・シュミット氏は「コミュニケーションと情報ほど重要なものはない。イラク政府がYouTubeにチャンネルを開設したのは素晴らしいことだ」と話している。

それによると、mixiの総利用時間が8月から10月にかけて急増し、総利用時間ランキングではYouTubeを上 回り、Yahoo!に次ぐ2位となっていることがわかりました。mixiは、ゲームや便利ツールなどのアプリケーションがmixi上で楽しめる「mixi アプリ」を8月24日に公開しました。この「mixiアプリ」の人気が総利用時間の増加をもたらしています。
直近6ヶ月間におけるmixiの利用者数と総利用時間の推移を見ると、利用者数は横ばいで推移しているものの、総利用時間はmixiアプリ公開以降の9 月、10月に大きく増加していることから、1人あたりの利用時間が伸びていることがわかります。（図表１）

図表1　mixiの利用者数と総利用時間の推移
（2009年5月～2009年10月、家庭と職場からのアクセス）

 

　音楽ビデオは重要な戦いの場となっている。インターネット動画サイトとして視聴回数で1位を誇るYouTubeでも、最も人気があるのは音楽ビデオだ。すでにYouTubeはUniversal Music Groupと組み、音楽ビデオを提供する独自ブランドサイト「VEVO」の開設に向けて動いている。

　Googleによると，世界中の人々がデジタル・カメラや携帯端末を使って，誰でもニュース映像を撮影できる時代。こうした市民ジャーナリストの動画をメディアが活用できる手段を提供するとしている。またGoogleはメディア以外にも利用してもらいたい考え。例えば企業が消費者から商品に関するプロモーション・ビデオを募集したり，NPO法人などが活動支援の動画を募ったり，政治家が市民制作のスポット広告を依頼したりといった用途が考えられるという。

料金は条件により異なり、例えば、契約動画配信数（再生数）5万件以下で PC のみでの配信で動画審査付きの場合、初期費用が40万円から、月額費用が25万円から。

　国税庁は11月9日、動画共有サイトのYouTubeに『国税庁動画チャンネル（NTAch）』を開設した。

　この公式チャンネル内では、洋画家・城戸真亜子さんが案内役を務める「国際的租税回避行為への対応」など国税庁HP内のインターネット番組『Web－TAX－TV』からの動画をはじめ、金沢国税局・魚津税務署管内の立山の山小屋でe-Taxを利用する「各地からのたより」というYouTube独自の動画など計9番組が視聴できる。

米Warner Music Groupは29日、同社のコンテンツをYouTubeに戻すことで、米Googleおよび同社子会社の米YouTubeと合意したと発表した。Warner Music Groupのコンテンツは、早ければ年末までに掲載されることになるという。

テレビ朝日によれば今回、グーグル独自の違法等行動が検出システムの利用を初めとした違法投稿動画対応の運用確立の見通しが立ったため、パートナー契約を締結した、としている。

ユーザーは現在、「写真」や「Wikipedia」の選択肢も含む「その他」というメニュー項目から「動画」を選択することで、ジオタグで関連づけられたYouTube動画を視聴、閲覧することができる。