動画配信・DRM・VSEO・動画マーケティングでタグ「youtube」が付けられているもの

　赤字続きと言われてきたYouTubeが、今年ついに黒字化するようだ。GoogleはYouTubeの業績を明らかにしていないが、アナリストは、同サービスが今年4億5000万ドルの売上高を獲得し、黒字になると予想している。

　米Google傘下の動画共有サイトYouTubeが、年内に立ち上げる都度払い式の動画サービスについてハリウッドの大手映画会社と話し合っていると、Financial Timesが8月30日に報じた。

　同紙は事情筋の話として、この新サービスは初め米国で開始し、その後ほかの国でも提供する可能性が高いという。

　グーグルは2010年8月30日、米メジャーリーグ（MLB）全試合の配信を開始した。YouTube上にMLB.JPチャンネルを開設。試合終了後36時間以内にノーカット映像を配信する。このほか、日本人選手のハイライトシーンや試合ごとのハイライト映像、1日の試合結果をまとめた動画も配信する。生中継は行わない。

　視聴のための料金は無料。ただし、視聴できるのはパソコンのみ。一般の携帯電話やスマートフォンでの視聴には「契約上の理由で対応しない」。

YouTubeに、Movies（ムービー）*という新しいカテゴリーができた。約400本の、省略なしの完全な映画を、オンデマンドで、しかも無料で見られるのだ。〔*: YouTube日本語ページでは「映画」。〕

これは本来なら、前に発表されたプロジェクトの次のステップだったはずだが、GoogleとLionsgate、MGM、Sony Pictures、そしてイギリスのBlinkboxなどとの契約が成立したために、早めに実現した。

　今回の改良では、スマートフォンのブラウザからアクセスした場合、ボタンやリンクが大きく表示され、タッチパネルでも操作しやすくなっている。動作の高 速化も図られているほか、検索キーワードのサジェスト、プレイリスト作成、お気に入り追加、ビデオの評価ができるようになった。対応機種は、 iPhone、iPod touch、iPad、Androidが挙げられている。今後は、パソコン版YouTubeで加えられた改良もモバイル版に反映されるという。

米YouTubeは7月29日(現地時間)、一般ユーザーの動画アップロードに設けていた動画再生時間の制限を従来の10分から15分に拡大した。

発表によると、事件に関与した学生が所属する研究室の指導教員について調査したところ、学生が製作した不適切な映像を視聴した際、ネットへの投稿について は制止の指示をしたものの、製作を続けることを容認するかのような発言を行うなど、十分な教育指導を行わなかったことが判明した。大学としてはこの事態を 厳粛に受け止め、教員1名を諭旨解雇としたとしている。

　米国時間7月4日、YouTubeのセキュリティホールが悪用され、下品な内容のポップアップが表示されたり、ユーザーがアダルトサイトにリダイレクトされる状態となった。Googleはすでに、このYouTubeのセキュリティホールを修正している。IDG News Serviceが報じた。

　YouTubeのソフトウェアエンジニアであるジョン・ハーディング氏は公式ブログで、HTML5はYouTubeのすべての機能には対応していないと説明する。例えば、HTML5で多く利用されているビデオフォーマットのH.264はライセンスの関係から対応しないWebブラウザがある。これについてはGoogleがWebMプロジェクトで標準フォーマットの作成を目指しているが、現状ではH.264が主流だ。また、Flash Playerでは可能な全画面再生やライブストリーミング、画質の制御、コンテンツの保護などができない。

　東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）は2010年6月24日、TOKYO MXのYouTubeブランドチャンネルの5月の月間動画再生回数がこれまでで最高記録の150万回を越えたと発表した。

米Googleは6月16日(現地時間)、YouTube向けのオンラインビデオ編集ツール『YouTube Video Editor』を公開した。同社TestTubeサイト経由で利用できる。シンプル化されており、必要最低限の編集機能が手軽に利用できるのが特徴。

今回のような漫画作品を動画ファイル化したものについては、これまでACCS経由で削除依頼を出した例がないために具体的な件数は把握していないという。しかし、再生回数の多い"人気コンテンツ"であることから、YouTubeのサイトで上位に表示されるなど目に付くようになり、今年に入ってマスコミ報道などで取り上げられるなど問題視されていた。

これまでYouTubeにおける著作権侵害については主に著作権侵害動画の削除などによる対応がとられてきた。しかし今後、こうした対応が追い付かないなど状況がひどくなれば、今回の摘発事例のように、対策の矛先は動画をアップロードしたユーザーに直接向くことになりそうだ。 

YouTubeが次第に国政レベルないし地方レベルの双方において政治キャンペーン用の統合ツールを充実しつつある。またGoogleは他にもコミュニティレベルのタウンホールミーティングなどで利用できるGoogleツールの拡充を行いつつある。6月3日には、You Choose 2010 Campaign Toolkitの発表とGoogle Campaign Toolkitのアップグレードを発表した。

今年度から調査項目に加えた、動画共有サイトやSNSなどのWebサービスの利用可能状況では、YouTubeは企業全体で30％、従業員数が5000人以上の大企業では51％が閲覧不可能であることがわかった。また、Twitterは企業全体で25％、大企業では38％が閲覧不可能であり、ソーシャルメディアの普及とともに企業が情報発信するケースが増えるなか、その表現方法について配慮する必要があるとした。

　Mohan氏は、ディスプレイ広告事業へのアプローチとして、（1）売買システムの簡素化、（2）広告効果の測定、（3）エコシステムの開放――の3点を挙げている。

　米Google傘下のYouTubeは5月27日、チャンネル主催者と視聴者のコミュニケーションを助ける機能「Google Moderator」を追加したと発表した。チャンネル主催者は同機能を利用することで、視聴者からの質問やアイデアを募ったり、投稿された質問やアイデア、動画に投票してもらうことができる。投稿は、テキストだけでなく動画でもでき、投票はリアルタイムで反映される。また、主催者や視聴者が不適切だと判断した投稿は削除できる。

　米Yahoo、Facebook、eBayを含む4社は米国時間5月26日、ニューヨーク州南部地区米連邦地方裁判所に法廷助言要約を提出した。この裁判所で2007年3月、MTV Networksの親会社ViacomがGoogleに対して10億ドルの著作権侵害訴訟を起こしている。

　GoogleはYouTubeの買収から程なくして、MTV NetworksとComedy Central、Paramount Picturesの親会社であるViacomに対し、Viacomのテレビ番組と映画をYouTubeにライセンス提供してくれたら、約6億ドルの売上高を保証するという条件を提示していたことが、記録によって明らかになった。

　この「Unlisted」オプションを使えば、動画のURLを送ることで、見せたい相手だけに公開することができる。動画はYouTubeの公開ページには掲載されず、検索結果や個人のチャンネルにも表示されない。